2018 Fiscal Year Annual Research Report
International comparison of the HRM formation process and the relationship between HRM and employee behavior in China and Association of Southeast Asian Nations (ASEAN) countries
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15H05184
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
原口 恭彦 東京経済大学, 経営学部, 教授 (20343452)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
三輪 卓己 京都産業大学, 経営学部, 教授 (10440869)
三崎 秀央 兵庫県立大学, 政策科学研究所, 教授 (30312763)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 日系企業 / 海外進出 / 現地適応化 / 従業員行動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、アジア各国を対象に同一資本における進出国による人的資源管理（ＨＲＭ）モデルの差異を明確化したうえで、労働者の従業員行動を促進するＨＲＭモデルを実証的に解明することを研究目的とするものである。その際、各国において採用されているＨＲＭの国籍別差異を検討し、差異が生じるプロセスと要因を解明する「ＨＲＭの多様性と多様化要因・プロセスの解明」、そこで形成された各国のＨＲＭが従業員行動に及ぼす影響を解明し、影響のメカニズムを比較する「ＨＲＭと従業員行動の影響に関する国別の比較」という２つの側面から分析を進める。
最終年度は、前年度までに収集したデータを基に、ＨＲＭ標準化および現地適応化の詳細を分析したうえで国別分類を行った。同時に、現地適応化のドライブ（要因）についても類型化し、その傾向について国別差異が存在しうるか否かについての検討も行った。
より具体的には、ベトナムおよび中国において最終的な追加調査を実施した。これらの質的な調査をベースにしながら、既存研究を基にした仮説を設定し、調査票作成を行った後に大規模定量調査を実施して収集したこれまでのデータをもとに、多変量解析を用いた結果分析を実施した。そして、これらを完了した上で、書籍の出版を実施した。
また、国内主要学会における投稿も行った。さらに、海外ジャーナルへの投稿および海外報告の準備も行った。これらは、次年度以降に成果として公開される予定である。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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