2018 Fiscal Year Annual Research Report
A study on the mechanism of educational inequality focusing on the transition from junior high school to high school
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15H05397
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
藤原 翔 東京大学, 社会科学研究所, 准教授 (60609676)
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2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 学校トラック / パネルデータ / 親子データ / 教育機会の不平等 / 高校選択 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2015年の中学3年生と母親を対象とした調査では、合計4,117ペアに調査票を郵送し、2016年1月までに1,854ペアからの有効回収（45.0%）があった。2017年11月から2018年1月にかけて郵送調査を行い、1,591世帯(85.8%)の回答を得た。2018年度はこれらペアのパネルデータについて、職業コーディング、学歴コーディング、そして地域コーディングを行い、様々な社会経済的情報を活用可能なデータを完成させた。この結果については、日本教育社会学会（高校進学と進路意識の変化：中学生と母親パネル調査（JLPS-J）第2波調査の結果から）および日本社会学会（高校トラックは生徒の進路希望に影響を与えるのか：中学生と母親パネル調査（JLPS-J）データを用いた分析）にて報告を行った。またパネルデータを活用した因果分析については、数理社会学会のシンポジウム「社会学と因果推論」において教育社会学における因果推論を中心に報告を行った。調査の成果については、英語のディスカッション・ペーパーとしてまとめ、海外への論文投稿する研究者が役立てることの可能な資料とした。
パネルデータによる分析から、2時点の情報を利用した固定効果モデルによって、観察されない異質性の影響を取り除いたうえで、高校トラックが生徒の進路希望に与える影響を明らかにした。普通科と専門学科の違いが教育アスピレーションおよび教育期待に影響を与えていることが明らかになった。一方で、普通科内での差異は、少なくとも現在の生徒たちにとっては進路形成に影響を与えていないことが明らかになり、進路希望の形成という点で学科内よりも学科間の差異が重要だという知見が得られた。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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