2016 Fiscal Year Annual Research Report
失敗への挽回から見る文化課題の役割と文化特有の心理傾向への効果
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15J04887
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
富永 仁志 京都大学, 人間・環境学研究科, 特別研究員(DC1)
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| Project Period (FY) |
2015-04-24 – 2018-03-31
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| Keywords | 文化心理学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は，まずアメリカでのデータ収集に先駆けて，日本での追加データの収集を行った．昨年度の参加者と合わせて延べ１１８名の学生が実験に参加し，経済ゲームと質問紙への回答に取り組んだ．経済ゲームは実在の他者との利益・損益分配を判断させるもので，実験参加者の利己的もしくは利他的行動傾向を，それぞれに対応する試行に対する承諾率として算出した．質問紙は，行動抑制システム・行動接近システム尺度(BIS/BAS; 安田・佐藤, 2002)，多次元共感性尺度(登張, 2003)や文化的自己観尺度(Singelis, 1994)などを含むもので，それぞれの尺度への回答から各個人特性を算出した．
分析の結果，利己的行動傾向に対して，相互協調的な文化的自己観尺度の負の相関が認められた．相互協調的自己観とは人間の理想的な在り方として他者との関係性を重視する価値観であることから，この結果は，日本人においては，他者との関係性を重視する程度が高い個人は，利己的な行動を抑制する傾向にある，と解釈された．
アメリカでのデータ収集のため，現地にて実験環境の整備，確認を行い，アメリカ人実験者のトレーニングを行った．この実験にアメリカ人学生９８名が参加した．日米を比較して解析を行うため，データの整備を行った．翌年度に解析を行う予定である．
日本人データから得られた知見を，International Congress of Psychology（平成２８年７月），International Congress of IACCP（平成２８年８月）にて発表し，今後の研究のための情報収集を行った．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
日本でのデータは早期の段階で十分に収集することができたが，アメリカでのデータ収集に際して，現地実験参加者への謝礼受け渡しが過去に例がなく，そのための手続きを確立するために予定より少し遅れた．
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| Strategy for Future Research Activity |
両文化圏での十分なサンプルサイズを確保することができたため，データの解析を行い，日米の利益相反に関わる行動傾向について，一定の成果を見出し，投稿論文としてまとめる．
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Research Products
(2 results)
