2016 Fiscal Year Research-status Report
運転時の視線および走行データを用いた散漫運転を検知するための動的推定法の研究
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15K00247
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
西山 裕之 東京理科大学, 理工学部経営工学科, 准教授 (80328567)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大和田 勇人 東京理科大学, 理工学部経営工学科, 教授 (30203954)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | データマイニング / 機械学習 / 帰納論理プログラミング / 三次元カメラ / 視線・表情情報収集 / 自動車運転 / 散漫運転検知 / 居眠運転検知 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は予定通り，①の走行・視線情報収集ソフトウエアの改善およびデータ収集を行うとともに，②の散漫学習ルールの生成ソフトウエアの改善，及び③の散漫時の危険位置特定ソフトウエアの開発を実施した．
①の改善内容として，使用するカメラセンサに三次元カメラセンサ（Intel RealSense）を用いることにより，視線情報だけでなく，運転者の表情情報も抽出できるように改善を実施した．また，シミュレーション運転環境を用意することで，複数の学生アルバイトを用いた運転・データ収集実験を可能にした．なお，得られた表情情報を用いることで疲労度検出を可能にするシステムの開発も実施した．本成果の一部は2017年電子情報通信学会総合大会で「顔の特徴点分析による自動的な疲労検出手法の提案」というタイトルにて発表を行った．
②に関しては，①から得られた運転者の表情情報を用いることで，視覚的散漫，認知的散漫，そして，操作的散漫のすべての散漫状態を含む居眠り運転を検知可能なルールの生成を可能にするソフトウエアを開発した．なお，得られたルールの中には10秒後の居眠りを検知可能な予知ルールも含まれるなど，今後の散漫運転検知に基づく運転者の安全性に大きく寄与できるものと期待できる．本研究成果は，台湾で実施された国際会議ISMI2016にて「Machine Learning to Detect Drowsy Driving by Inductive Logic Programming using a 3D Camera」というタイトルで発表を行った．
その他，③の散漫時の危険位置特定ソフトウエアとして，警察庁と国土交通省のデータベースより得られる「自己危険個所」および人口密度情報を用いることで，交差点の危険度を推定する手法を開発した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初の予定通り，①の走行・視線情報収集ソフトウエアの改善およびデータ収集，②の散漫学習ルールの生成ソフトウエアの改善，そして③の散漫時の危険位置特定ソフトウエアの開発を実施するとともに，視線情報だけでなく表情情報を用いることで，疲労度検出や居眠り運転の検知をさらに可能にした．特に散漫学習ルールの生成ソフトウエアの改善に関しては，並列機能の飛躍的な進化により，使用した計算機台数以上のスピードアップを実現するなど，想定以上の研究成果が得られている．
以上より，平成28年度の研究も当初の計画以上に進展していると考えられる
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度（平成29年度）は，予定通り，①で収集する運転中の動的な情報に対して，②および③で生成したルールと危険度および位置情報を用いて，動的な散漫検知を可能にするソフトウエアを開発する．また，①を用いた情報収集および②を用いたルールの更新も継続的に実施し，自動車運転時の危機回避を実現可能なソフトウエアを開発する．
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| Causes of Carryover |
平成28年度は国際会議に参加したものの，予定よりも支出が抑えられた．また，学生アルバイトは実施したものの，研究者が海外出張中に実施していたため，本研究費以外の予算で支出を行った．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度もシミュレーション運転環境を用いた学生アルバイトによる運転実験を実施する予定であることから，昨年度の残予算も有効に活用する予定である．
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