2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of measurement method and deposition estimation for atmospheric reactive nitrogen in Japan
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15K00529
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| Research Institution | Hokkaido Research Organization |
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Principal Investigator |
野口 泉 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 環境・地質研究本部環境科学研究センター, 課長 (10442617)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木戸 瑞佳 富山県環境科学センター, その他部局等, 副主幹研究員 (00393091)
松本 利恵 埼玉県環境科学国際センター, 研究推進室, 副室長 (60415370)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 反応性窒素 / アンモニア / アンモニウム塩 / 硝酸塩 / 沈着速度推計プログラム / 乾性沈着 / 窒素沈着 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、アンモニウム塩とアンモニアのより精度の高い分別方法を開発し、先行研究の成果と合わせて反応性窒素成分濃度の測定法を確立すること、また地方自治体の協力を得て、開発した調査方法を全国調査に普及し、同じく先行研究で開発した沈着速度推計モデルを用いて、全国の反応性窒素成分沈着量評価を行うことを目的としている。
平成30年度は、平成27～29年度に行った測定法開発として、①インパクタを用いることで、アンモニウム塩とアンモニアガスの分別効果が高くなること、②インパクタを用い粗大粒子と微小粒子が混在する硝酸塩を粒径別に濃度測定することで沈着量評価の精度が高くなること、さらにパッシブサンプラーによるアンモニアガス濃度測定法を併用することで、精度が高いが高価な機材を用いる拡散デニューダ法と遜色のない測定結果が得られることを大気環境学会において報告した。
本研究成果で確立された調査方法は、全国の地方自治体の環境研究所で実施されている第6次全国酸性雨調査（全国環境研協議会の酸性雨・広域大気汚染調査研究部会が主催）で用いられるなど、既に活用されている。
また本研究成果で得られた大気中反応性窒素成分の調査結果を用い、大気中アンモニウム塩濃度について検討した結果、近年の大気中アンモニウム塩の挙動として、硫酸水素アンモニウムの割合の低下、硫酸アンモニウム塩の割合の増加が検出され、原因として中国における二酸化硫黄排出量の減少に伴い、相対的にアンモニアの量が増えたためであることを示し、大気環境学会誌に論文を投稿した。
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| Remarks |
現在、所属機関のwebページに研究成果に関するwebページを一部作成。今後内容を追加予定。
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