再生可能エネルギーの化石燃料削減効果に関する研究－宮古島市を事例として－

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K00644
• Research Institution: Doshisha University
• Principal Investigator: 石田 葉月 同志社大学, 経済学部, 教授 (20302309)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2020-03-31
• Keywords: エネルギー経済学 / 再生可能エネルギー / 化石燃料

Outline of Annual Research Achievements

本年度では，前年度に引き続き，宮古島市における再生可能エネルギーの急速な開発がエネルギーフローに及ぼした影響について，とりわけ風力及び太陽光発電に焦点を絞り，より詳細な検証を行った．本年度では，発電実績や火力発電における化石燃料の消費実績に関する新しいデータの積み上げがあり，昨年度よりも詳細な分析が可能となった．研究の焦点は，再生可能エネルギーのシェア増大によって火力発電の設備利用率が低下し，熱効率がどれくらい悪化したのかを検証することに向けられた．熱機関は，一般に，設備利用率が低下するほど熱効率が低下することが知られている．仮に，火力発電における熱効率の悪化が無視できないとすれば，再生可能エネルギーの導入によって期待された化石燃料消費削減効果の大部分が失われることになりかねない．本年度では，この問題を回帰分析により検討するため，火力発電（ディーゼル発電）プラントにおける設備利用率と熱効率に関するデータの収集を行った．回帰分析の結果，ディーゼル発電プラントにおける設備利用率の低下が熱効率の低下を及ぼしたという確証は得られなかった．その理由について，以下のように考えた．ディーゼル発電機は，負荷率が５０％以上での発電では，熱効率が大きく低下しないことが知られている．沖縄電力へのヒアリング調査の結果を総合的に判断すると，これまでのところ，宮古島市のディーゼル発電機については，負荷率が５０％を下回らないように発電できているようである．しかし，宮古島市における再生可能エネルギーの導入がこれ以上進むと，負荷率５０％以上での発電が困難になっていくものと思われるので，火力発電の熱効率低下の問題は，依然として憂慮すべきであると結論づけた．

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究の最終的な目的は，宮古島市における再生可能エネルギーの急速な導入が，エネルギーフローにどのような影響を及ぼし，化石燃料消費の削減にどのように結びついたのかを明らかにすることである．宮古島市における代表的な再生可能エネルギーは，太陽光，風力，そしてバイオマスである，バイオマスエネルギーと期待されているのはサトウキビの絞りかすから作られるバイオエタノールであるが，その事業化は進んでおらず，エネルギーフローに大きな変化をもたらすほどの影響はないものと判断できる．したがって，本研究の目的を達成するためには，主に，風力・太陽光発電に関連するデータの収集に労力を集中させればよく，そのことが研究の遂行をスムーズにしている．したがって，研究の進展はおおむね順調であると判断できる．

Strategy for Future Research Activity

2019年度は，本研究の最終年度である．そこで，2019年度では，これまでの調査及び分析結果のまとめに本腰を入れ，それをもとにして，学術論文を完成させることを目指す．それと並行して，宮古島市における調査も継続する．2019年度の調査は，これまでに収集したデータや資料についての補足的な積み上げや妥当性のチェックなどを目的とする予定である．

Causes of Carryover

研究費を節約するため，宿泊費を抑える努力をした結果である．差額は，２０１９年度における図書の購入に充てる予定である．