2015 Fiscal Year Research-status Report
島原半島ジオパークにおける地熱利用の推進につながる実践的教育プログラムの開発
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15K00657
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
馬越 孝道 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (30232888)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡辺 貴史 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 教授 (50435468)
竹下 貴之 長崎大学, 水産・環境科学総合研究科(環境), 准教授 (70344075)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 環境教育 / ジオパーク / 地熱 / 地域振興 / 再生可能エネルギー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，日本が世界第3位の資源量を誇る地熱エネルギーへの理解とその利用拡大に資する教育プログラムを、島原半島ジオパークをフィールドにして，地球科学，社会政策，エネルギーシステム分析の研究者が協働して開発することを目的とする。島原半島ジオパークでは、平成27年度に小浜温泉において温泉バイナリー発電が事業化されたが、本研究ではこの事業化開始以降の見学者対応や温泉エネルギー全般に関する課題の調査、また今後の温泉エネルギー利用の拡大に向けた地元関係者との意見交換を定期的に行った。
国内ジオパークにおける再生可能エネルギーに関わる取り組みの調査については、各ジオパークのパンフレット類を収集するとともに、温泉バイナリー発電が行われている山陰海岸ジオパークの湯村温泉について現地でのヒアリング調査を実施した。さらに再生可能エネルギーを活用した環境教育を実践する先進地として、岡山県真庭市のバイオマスツアーに参加し、ツアーの実施体制や内容について調査した。これらの調査結果をもとに、特色ある再生可能エネルギー資源を有する地域において、その利用推進や環境教育がどのように行われているか，またそれが地域にどのようなインパクトを与え，また地域活性化に結び付けられているのかについて考察した。
地球科学の分野では、島原半島ジオパークの象徴である雲仙火山の地震データをもとに、地下浅部のマグマシステムについての研究を進展させた。
平成28年3月19日には、小浜温泉において、小浜温泉エネルギー活用推進協議会設立５周年記念シンポジウム「温泉発電をいかしたまちづくりと地域創生（ジオパークにおける低炭素まちづくりと地域再生Ⅳ）」を企画・開催し、温泉発電を行っている国内３か所の温泉地から講師を招き、各地の取り組みや地熱エネルギー導入の意義等について市民に紹介した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成27年度は、地熱を主とする再生可能エネルギーや環境教育に関する特色ある取り組みを行っているジオパークの抽出を目標の１つとしていたが、地熱以外の再生可能エネルギーの取り組みを含め、パンフレット等にそれが紹介されたジオパークは必ずしも多くなかった。ジオパーク以外の地域も含めた同様の情報収集も進めてきたが、現時点で全国を網羅した情報の収集・分析には至っていない。このため現地調査の回数も予定より少なくなった。以上の理由により、現在までの進捗状況はやや遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
再生可能エネルギーや環境教育に関する特色ある取り組みを行っている、またはその計画を有するジオパークの抽出に関しては、より多方面からの資料収集を試み、その整理・分析を詳細に行う。これをもとに平成28年度の現地調査計画を策定する。本研究の主たる対象地域である島原半島ジオパークについては、平成27年度からの小浜温泉バイナリー発電所の事業運転開始を踏まえて、現場でのジオツアーの参与観察やガイドおよび見学者へのヒアリングやアンケートを実施する。こうした取り組みをもとに、本研究代表者・分担者がそれぞれの専門分野に関連して，本研究が目指す実践的エネルギー教育プログラムに不可欠な要素を選定しその内容の検討を進める。
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| Causes of Carryover |
再生可能エネルギーや環境教育に関する特色ある取り組みを行っている全国のジオパークの抽出作業および調査地の選定に遅れを来したため、研究代表者の現地調査の回数を減らしたこと、また研究分担者の現地調査の実施を見送ったことが最大の理由である。また平成27年度に収集した資料が研究代表者と分担者で整理可能な量にとどまったため、資料整理のパートの雇用を見送ったことも理由である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
再生可能エネルギーに関する取り組みを有する全国のジオパークおよびジオパーク以外の地域も含めての資料の収集と分析を進めたうえで、現地調査を本年度の当初の計画よりも増やして実施する。
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Research Products
(6 results)
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[Journal Article] Spine growth and seismogenic faulting at Mt. Unzen, Japan2015
Author(s)
A. J. Hornby, J. E. Kendrick, O. D. Lamb, T. Hirose, S. D. Angelis, F. W. von Aulock, K. Umakoshi, T. Miwa, S. H. D. Angelis, F. B. Wadsworth, K. Hess, D. B. Dingwell, Y. Lavallée
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Journal Title
Journal of Geophysical Research; Solid Earth
Volume: 120
Pages: 4034-4054
DOI
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
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