2016 Fiscal Year Research-status Report
子どもの主体的な地域活動を支援するためのドキュメンテーションスステム開発
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15K00709
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Research Institution | Kobe Design University |
Principal Investigator |
曽和 具之 神戸芸術工科大学, 芸術工学部, 准教授 (00341016)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | ドキュメンテーション / 省察 / 動画編集 / 協働 / 情報デザイン / Final Cut Pro |
Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度においては、システムの運用および調整を軸に、研究活動を実施した。 複数で撮影した映像コンテンツを時系列に配置し、各自の撮影内容を視覚的に確認できるようにすると同事に、他者の撮影ポイントや撮影時間との比較も可能なソフトウェアの開発を行った。具体的には、Apple社製Final Cut Proにおいて取り込んだ映像情報および、Final Cutが生成したXMLデータを元に、被験者数名が取り込んだデータを、横軸を時間軸に、縦軸を撮影者軸にして配置することのできる、ソフトウェアを設計し、外部プログラマに発注した。ソフトウェア設計においては、以下の点に留意した。(1)撮影開始時刻および継続時間を動画データから受け継ぐこと、(2)Final Cut上で作成したイベント名(ユーザ名)を縦軸の情報として受け継ぐこと、(3)3秒をサムネールの一単位として、継続時間分のデータの長さを横軸で表現すること。撮影開始時刻および経過時間については、ソースデータとなるビデオカメラの時刻情報をそのまま利用することとした、ビデオカメラによって、若干の時刻誤差は生じることがあるが、ワークショップの平均的な継続時間約3時間で撮影されるコンテンツにおいては、十分な同時性が確保されるため、各データの時刻誤差は1~5秒の範囲で納まるように調整した。Final Cut上のメタデータは、FinalCutが生成するXMLファイルから、撮影者のユーザ名およびFinal Cutにおいて編集者が用いた映像部分のデータを入手し、開発したソフトウェアに受け継ぐことで、各被験者の撮影ポイントおよび編集ポイントが比較できるようにレイアウトした。また、ドキュメンテーションにおける平均的な撮影継続時間が12秒~24秒であることに着目し、3秒ごとに動画の経緯を示すサムネールを横軸に配置することで、アングルの比較を容易にできるようにした。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度においてやや遅れていた、映像データのデータベース化において、平成28年度では開発ソフトウェアの設計思想を見直し、既存のソフトウェアとの連携を図ることで、研究の目標としていた、協同作業環境において動画編集を行うための映像データのデータベース化は独自には行わず、データベース化された情報を再表示させることのできるソフトウェア開発に注力したため、研究の遅れを取り戻すことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
平成28年度は、協同での映像編集のためのソフトウェア設計および制作に進展が見られた。また、子どもたちに向けたドキュメンテーションリテラシー教育においては、映像制作ワークショップを実施し、撮影者のリテラシーについての教育要点をとりまとめた。 平成29年度においては、研究最終年度となるため。制作したソフトウェアを用いたドキュメンテーションワークショップを実施し、(1)実使用時におけるソフトウェアの問題点の抽出および改良、(2)ドキュメンテーション・ワークショップ進行指針表の策定を行う。ソフトウェアの問題点としては、現時点において、(1)データ容量が増えた場合の読込速度遅延、(2)ソフトウェア起動のためのメモリ領域確保などの技術的な問題に加え、(3)撮影者・継続時間などのダイナミックな表示、(4)他者の編集状況を共有するためのグラフィックを解決する方向で、改良を考案中である。また、ワークショップについては、撮影する子どものスキルに応じて、大まかに、小学生(4年~6年)、中学生、高校生以上に分類した上でワークショップを設計・実施し、それぞれの年齢に必要なワークショップ時間・回数・編集時のデータ共有内容について、具体的なデータを収集・分析する予定である。 また、国際学会などでの発表を本に、グローバルな環境下においても協同編集可能なワークショッププログラムの指針を明らかにすることを目標とする。
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Causes of Carryover |
平成28年度において記録媒体用のハードディスクを購入したが、当初予定より価格が下がった状況で購入したため、1,251円の差額が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度における記録媒体購入時に、補填として平成28年度予算を充当させる。
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