2018 Fiscal Year Annual Research Report
study of the effects of constructing a local rehabilitation network
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15K00741
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| Research Institution | Osaka University of Economics |
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Principal Investigator |
高井 逸史 大阪経済大学, 人間科学部, 教授 (70635937)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 自己効力感 / 住民主体 / 住民リーダー / 医療従事者 / 後方支援 / 行動変容 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
住民主体の運動教室に医療従事者が定期的に身体機能評価に携わり、運動習慣の自己効力感に及ぼす影響を6カ月間検証した。【対象と方法】対象とした運動教室：A教室、B教室はストレッチや筋トレなど室内の体操を中心とした健康講座。C教室はノルディックウォーク講座。検証は運動に対する自己効力感（運動セルフエフィカシー）の変化を評価。この評価は「疲れている時」、「気分が乗らない時」、「休日」、「時間がない時」、「天気が悪い時」の5つの条件で、定期的に運動を行う自信の程度を尋ねるもの。「全く自信がない」から「かなり自信がある」までの5段階。平成30年10月から平成31年3月までの６カ月間。【結果】「疲れている時」の運動セルフエフィカシー（以下、運動SE）では、10月はC教室が最も高くがA教室が最も低い結果であった。ところが12月、1月とA教室が増え、2月では運動SEが最も多い結果となった。【考察】気候以外の影響を除けば、6カ月間を通じ全体的に3カ所の運動SEはほぼ横ばい傾向であった。A教室の平均年齢が最も高く、運動SEの効果は低いと当初考えていたが、実際は改善傾向みられた。その理由として、B教室、C教室の健康講座は月1回の開催に対し、A教室では毎週開催しており、無理なく継続して運動しようという意識づけが定着した可能性が大きい。
住民主体の健康づくりを展開する上で重要となるのは、住民の健康に対する意識づくりと住民リーダー育成が不可欠。その後、住民リーダーは健康イベントに参画し担い手として携わった。住民主体の健康づくりを持続可能に発展させるには、医療従事者が伴走的に後方支援ができる体制づくりを整備することである。さらにIoTを導入するなど、健康データを可視化することで行動変容が生じ運動継続性が期待できる。
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