2018 Fiscal Year Annual Research Report
The association between socioeconomic status of household and community and dietary behaviors and health condition - -The examination of nutritional epidemiology
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15K00847
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| Research Institution | Showa Women's University |
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Principal Investigator |
小西 香苗 昭和女子大学, 生活機構研究科, 准教授 (70238103)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
村松 宰 北海道大学, 保健科学研究院, 客員研究員 (10109423)
広田 直子 松本大学, 大学院 健康科学研究科, 教授 (60218857)
百武 愛子 神戸学院大学, 栄養学部, 助教 (70626332)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 健康格差 / 社会経済的要因 / 所得 / ソーシャルサポート / ソーシャルキャピタル / 栄養疫学 / 食品摂取 / 食習慣 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、世帯あるいは地域の社会経済的要因（所得や学歴、ソーシャルキャピタルなど）が食事内容や食習慣、健康状況に与える影響を栄養疫学的手法に則って明らかにすることを目的としている。
本研究の研究デザインは調査票による横断研究であり、対象者は首都圏、長野県、札幌市、関西都市圏在住の壮年期男女2000名としている。調査の実施は平成28年12月から平成29年3月にかけて、研究代表者および研究分担者3名が所属する大学（首都圏・長野県・札幌市・関西都市圏）の学生に向けて調査票を配布し、その両親に調査票の記入を依頼した。回収率が当初予定した80％より低く、総回収数も少なかったため、平成29年4～5月、平成30年4～5月において、各大学の新入生を通じてその両親を対象に調査票の拡大配布を行った。最終的に回収した調査票は1241名となった。平成30年度（最終年度）は、調査票データの入力、クリーニングを行い、現在、詳細な解析を継続中である。
これまでに、世帯収入と生活習慣・食習慣、食品群別摂取量、主要栄養素摂取との関連について検討した結果、世帯収入が高い者ほど間食・外食頻度が高く、習慣的な運動頻度および健診受診率が高く、経済的な理由で食物の購入を控えた経験が少ない傾向であった。さらに、食品群別摂取状況と世帯収入の関連では、世帯収入が低いほど穀類、砂糖及び甘味類において有意に多く、豆類、野菜類、果実類、きのこ類、藻類、魚介類、乳類、嗜好飲料類において有意に少ない摂取であった。このことは、世帯収入が低い者は健康に有益な食品の摂取量が少ない一方で、穀類の摂取が多く主食中心の食生活であることを示している。世帯の経済状況が健康的な生活習慣や食生活に影響を与えていることが示唆された結果であった。本結果は、令和元年5月19日に静岡市にて開催される第73回日本栄養・食糧学会総会にて発表を行った。
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