2015 Fiscal Year Research-status Report
低出生体重児の減少を推進するために必要な公衆栄養施策を立案するための基盤研究
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15K00881
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| Research Institution | Osaka City University |
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Principal Investigator |
由田 克士 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (60299245)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福村 智恵 (荻布智恵) 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 講師 (80336792)
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| Project Period (FY) |
2015-10-21 – 2018-03-31
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| Keywords | 低出生体重児 / 公衆栄養施策 / 健康増進施策 / 食育 / 母子保健 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、ヒトの胎生期から乳幼児期の環境が生活習慣病の発症リスクに影響する可能性があるとされる Developmental Origins of Health and Disease（DOHaD）が世界的に注目されている。そこで、低出生体重児の減少を推進することを目的に、地域に根ざした公衆栄養施策や健康増進施策の構築に必要な科学的根拠の蓄積を目的に、4つの自治体の母子を対象にコホートを立ち上げた。現時点は断片的な結果に留まっているが、幾つかの点で興味深い結果が得られている。
1か所の自治体（先行した調査を実施中）において、児の出生体重は、母親の体格や喫煙習慣などの生活習慣とは独立して、母親の朝食の摂取状況やその内容が関連している可能性が示唆された。しかし、他の3自治体では、調査を開始して間もないことから解析可能者数が少なく、必ずしも同等の結果は得られていない。ただし、この内の1か所の自治体では、関連する結果として、母親が自身の適正体重に関して正しい知識を持っていることや、妊娠前・妊娠中・出産後の野菜摂取状況ならびに妊娠前と出産後の果物の摂取状況が、児の生後1か月の母乳栄養の実施率と関係が認められた。また、残る2か所自治体においても、母親の食生活状況の良否が、間接的もしくは直接的に児の望ましい成長に影響を及ぼしている可能性を示唆する傾向が得られた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の一部は、先行して1自治体において開始されている。当該の自治体においては、ベースラインデータの収集は既に終了しており、現在解析を進めている。また、その後の調査データについても、データ整理と入力を順次行っている。
また、先行の自治体以外に同等もしくは、これに近い手法でデータ収集を行える自治体の候補をリストアップし、そのうえで、本研究についての協力依頼を行った。この結果、西日本の3自治体から協力が得られることになった。このため、平成27年度より新たに調査を開始したところである。いずれも、当初の予定どおりである。
ただし、後発の3自治体においては、母子健康手帳交付時の調査が認められなかったことから、3か月児健康診査時をベースラインと設定し、妊娠前までの期間を振り返る調査も含める形式となっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
データが確定できた部分より、母親の体格や生活習慣を考慮したうえでの、母親の食事状況と児の出生時体重や低出生体重児の関連について詳細な検討を行う予定である。
また、すべての自治体とも当初の予定にしたがって、調査を継続し、データの蓄積と整備を図っていく。
一方、各自治体のデータとも、調査の途中であっても、一定の期間で予備的な解析を加え、関連学会等での公表を行う。
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| Causes of Carryover |
この申請は、年度後半となって内定の連絡を受けている。このため、申請時とは異なる対応となっている。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後の進捗状況にもよるが、研究期間の延長も視野に入れ、研究費の有効な活用を検討する。
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Research Products
(1 results)
