児童に家庭での朝食作りを促すプログラムが朝食の質と食事観を向上させる可能性

2015 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 15K00897
• Research Institution: Doshisha Women's College of Liberal Arts
• Principal Investigator: 小切間 美保 同志社女子大学, 生活科学部, 教授 (30269849)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 吉本 優子 帝塚山学院大学, 人間科学部, 准教授 (40255914)
• Project Period (FY): 2015-04-01 – 2018-03-31
• Keywords: 食育 / 朝食 / 調理 / 学童 / 学習意欲 / 自己肯定感

Outline of Annual Research Achievements

既に申請者が実施した食育実践研究の結果から，小学生が朝食作り体験を継続することにより，朝食に対する食事観や調理に対する自己効力感などが高まり，朝食摂取状況において行動変容が生じるとの仮説を立てた。これを立証するために，横断研究によるこれらの因子の関連性の検討と2016年度から実施する食育教材を用いた介入プログラムの開発を行った。
横断研究の調査項目は，先行研究のレビューと申請者の実践研究の結果を検討して考案した。朝食調理や朝食内容と種々の因子との関連性の評価に適した145の質問項目（属性を含む）を設定し， Amosによる共分散構造分析が可能となるよう構築した。項目は「朝食バランス評価」「調理頻度」「調理への自己効力感」「学習意欲」「社会性」などの因子に分けられ，それぞれに複数の質問項目を設定し，順序尺度により数値化した変数の合計点として，相互に相関分析を行った。対象は近畿の都市部にある小学校3校（T校，S校，D校）の4～6年生合計749人とした。その結果，朝食内容を得点化した「朝食バランス評価」と「朝食の食事観」「学習意欲」との間に有意な正の相関がみられた。また，「調理頻度」は「食に関連する家庭環境」「調理技術」「調理に対する自己効力感」「学習意欲」「社会性」「自己肯定感」と有意な正の相関がみられ，仮説立証の可能性が示唆された。2016年度はさらにAmosによる共分散構造分析を実施して関連性を明らかにする。
次に，介入プログラムの開発については，2014年までの実施結果の評価を行い（第63回日本栄養改善学会学術総会に演題登録「朝食における児童の調理行動を促すための食育教材を用いた介入」），食育介入の評価項目とプログラム内容の改善を行った。2016－2017年度は上記の3校の5年生を対象にプログラムを実施し評価を行う。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2015年度は申請者が所属する学科の新棟への移転作業があったため，調査実施時期が遅れたが，予測していたことであり，大きな遅れにはならなかった。また，おおむね予想通りの結果が得られていることから，2016年度の介入プログラムも当初の計画案に従って進めることができると考えている。

Strategy for Future Research Activity

「研究実績」で述べた横断研究について，小学校の特性というバイアスをなくすために，国公立と私立の小学校の結果を得るべく，さらに1校にお願いし理解を得ている。
2016－2017年度に食育介入を実施する小学校は「研究実績」で述べた横断研究の対象校とした。既に学校長，栄養教諭，家庭科等専科の教諭には研究目的や実施内容について複数回説明に伺い理解を得ている。プログラムは食育教材を使った授業や調理を促す声掛け，長期休暇中の調理実施記録カードなど，それぞれの小学校の実情をふまえて年間のスケジュールを決めている。小学校ごとに「いつ，どこで，誰が，どのように行うか」という具体的な事項まで検討している。学校の実情により食育介入推進力の強弱が生じるが，それも要因と捉えて食育の効果を評価する計画にしている。予定外の事項として，申請者が所属する大学の人を対象とする研究の倫理審査の仕組みが2016年2月に変更することが決定されたため，4月までに審査を受けることができなかったことから，介入研究のスタートが1－2か月遅れる可能性が生じた。しかし，それを考慮したプログラムに修正したため，研究に大きな影響はない。

Causes of Carryover

必要物品を購入した結果526円の残金が生じた。無理に不要な物品を購入することを避けたため，次年度使用金額が生じた。

Expenditure Plan for Carryover Budget

食育介入プログラムの実施に際し，媒体作成に文具類が必要となることから，その費用に充当する予定である。