2018 Fiscal Year Research-status Report
学校・幼稚園の先生を自然観察の名人にする学習プログラムの開発研究
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15K01008
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| Research Institution | Kanagawa Prefectural Museum of Natural History |
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Principal Investigator |
佐藤 武宏 神奈川県立生命の星・地球博物館, 企画情報部, 企画普及課長 (30280796)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田口 公則 神奈川県立生命の星・地球博物館, 企画情報部, 主任学芸員 (70300960)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 自然観察 / 自然遊び / 小学校 / 幼稚園 / 保育園 / 教材開発 / 博物館 / 貝殻 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
幼稚園教育では自然や身近な動植物に接することが、学校教育においては自然科学の基礎教育が施されることが定められているだけではなく、例えば幼稚園教育要領解説では『教師は自分自身の自然や生命へのかかわり方が幼児に大きな影響を及ぼすことを認識する必要がある』と示されている。しかし、現実には、教員自身が自然とどのように接すればよいのかが解らない、という問題点が指摘されてきている。そこで、博物館が自然観察や室内実習のノウハウを学校や幼稚園、保育園に提供し、「先生を自然観察の名人にする」ための学習プログラムを開発することを目的として研究を展開している。
平成29年度までの展開に引き続き、平成30年度にも、幼稚園の園長と教諭、保育園の園長と保育士、自然観察や自然遊びを保育に取り入れている幼児教育の指導者、研究代表者、研究協力者による情報交換会を6回開催し、、自然観察や自然遊びの教育的効果について聞き取り調査と検討を行った。また、この際に同時に、幼稚園の教諭、保育園の保育士、自然観察ガイド、自然遊びのリーダー等を対象に、自然観察や自然遊びの方法について学ぶ講習会を開催し、学習プログラムの展開方法や、児童、幼児を指導する際の具体的なノウハウについて、実地指導を行った。
現生貝類の貝殻と、アンモナイトや化石貝類などを題材にした、貝の多様性や、形態の法則性を理解するプログラムを開発し、博物館において講座として実施した。講座は、小学校入学前の未就学児を対象としたもの、小学校低学年の児童を対象としたもの、小学校高学年の児童を対象としたものと、対象年齢を区切ってそれぞれ企画し、複数回実施した。このことを通じて、それぞれのプログラムの内容、配布資料の難易度、マニュアルの適切性などについて自己検討を行った。これに加えて、幼稚園教諭、小学校教諭にもチェックを依頼し、教育現場に導入するための準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画を1年度ごとに区切り、それぞれ、現状分析（Research）、企画（Plan）、開発（Develop）、試行（Check）、公開普及（Act）の年と位置づけて研究を進めている。
平成30年度は試行（Check）の年と位置づけ、平成29年度までに開発した教育プログラムを博物館の講座として実施し、その結果を自己分析することと、幼稚園教諭、小学校教諭などのクロスチェックを受けることを進めた。
平成31年度の公開普及（Act）に向けて、全体としては概ね順調に進行していると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
全体としては、基本的に当初の研究計画に沿って研究を進めていく予定である。
現在まで実施してきた、現状分析と試行の結果、自然遊びや野外観察といった学習プログラムの実施にあたっては、2つの課題が存在することが明らかになってきた。1つは、現場の教諭や保育士にとって、マニュアルをじっくり読み込んで教材研究をする時間が圧倒的に不足しているという点である。もう1つは、特に幼稚園児や保育園児といった未就学児を対象とした場合に、通常はマニュアルどおりに想定された流れでプログラムが進行することは非常に少なく、多くの場合はその場の流れでプログラムが発散しながら展開していくということである。
したがって、当初の研究計画で想定していた、Step-by-step方式のマニュアル開発と、その忠実な再生というかたちでのプログラム開発は改め、基本的なコンセプトを伝える「学習のねらい」のようなマニュアルの開発と、講習会や実地指導などを通じた授業展開の伝達、というようなかたちでの公開普及を考えている。
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| Causes of Carryover |
(理由）平成30年度下半期に、画像撮影装置と、画像処理用のパーソナルコンピュータを購入し、教育プログラムの素材として動画を提供できるような環境を整備する予定であった。しかし、研究代表者の所属での経理執行手続きの時期的な問題（発注から納品・支払までの間に年度を跨ぐ可能性があったため）から、執行が次年度に繰り越されることとなった。
（使用計画）すでに画像処理用のパーソナルコンピュータの発注を進めており、研究計画の修正などは伴っていない。研究そのものは全体として概ね順調に進行しており、最終的には当初計画に沿った執行額に戻っていくと考えている。
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