2016 Fiscal Year Research-status Report
身体的な活動の教育効果の評価とそれを用いた授業設計支援とアセスメント支援環境
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15K01040
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| Research Institution | Soka University |
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Principal Investigator |
望月 雅光 創価大学, 経営学部, 教授 (70284601)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松尾 美香 岡山理科大学, 工学部, 講師 (30521067)
山下 由美子 創価大学, 公私立大学の部局等, 講師 (90635294)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | アクティブ・ラーニング / 教育効果の測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
これまでの知見を踏まえて、分担者の大学において、プロジェクトアドベンチャーを活用した高大連携による入学前プログラムの開発と入学時の研修プログラムを開発した。この２つの取り組みについて、教育効果を測定するとともに、他の教員の見学も促し、その効果を複数の教員の視点から確認することができた。これら一連の調査や研究により、「目的①: 身体活動を伴う研修の事例調査とその教育効果の評価」を達成することができた。また、これらのプログラムの開発に際して、授業設計を行うための基本的な研究も完了することができた。
アクティブ・ラーニングへの適応状況を確認するために、分担者の大学において、精神的回復力尺度(レジリエンス）と協同作業認識尺度を使って調査を実施した。その結果、アクティブ・ラーニングに適応できない可能性のある学生の存在を確認することができた。また、授業見学も実施したところ、発達障害が懸念される学生やグループでの活動に困難を伴う学生の様子も観察することができた。
シーカヤックを用いた取り組みの調査においては、教員が行うパフォーマンス評価、調査票による事前・事後での調査結果、学生が作成した学習ポートフォリオから、チームワークの向上、社会人基礎力の向上など、学生の教育効果を確認できた。半年後に、追跡調査を実施し、学生へのインタビューやアンケート調査から教育効果の持続についても確認することができた。この研究により、教育効果を持続させる要因の一部が判明したと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
ICTの活用した、身体的な活動の記録を行う仕組が構築できなかった。これ以外には、順調に研究を進めることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
ワークシートなどを作成し、紙ベースの記録をおこなっており、教育効果の測定については、問題ない。しかしながら、ワークシートの回収や配布等の手間がかかることから、Web上に記録できるシステムを開発し、研究を進める予定である。
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| Causes of Carryover |
他大学の事例調査ができていなために旅費が残っている。また、ICTを活用した教育効果の測定が実施できていないために、消耗品等を購入しなかったため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
他大学の事例調査ができない場合には、アンケート調査に切替えて対応する。また、ICTを活用した教育効果の測定のために、専用のWEBページの作成を行う費用とする。
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