2016 Fiscal Year Research-status Report
在宅歯科医療の分野における歯科衛生士の人材育成に向けた教育プログラムの開発
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15K01047
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Research Institution | Kanagawa Dental University Junior College |
Principal Investigator |
伊ケ崎 理佳 神奈川歯科大学短期大学部, その他部局等, 特任准教授 (30174824)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
星野 由美 神奈川歯科大学短期大学部, その他部局等, 准教授 (60457314)
中道 敦子 九州歯科大学, 歯学部, 教授 (20567341)
溝部 潤子 九州歯科大学, 歯学部, 特別研修員 (40530738)
片岡 あい子 神奈川歯科大学短期大学部, その他部局等, 講師 (30413149)
阿部 智子 神奈川歯科大学短期大学部, その他部局等, 助教 (10465833)
石渡 弥久 神奈川歯科大学短期大学部, その他部局等, 助教 (90465831) [Withdrawn]
飯田 貴俊 神奈川歯科大学, 大学院歯学研究科, 講師 (20747787)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 在宅歯科医療 / 口腔ケア / 教育プログラム / 歯科衛生士 / 多職種連携 / 在宅歯科医療教育ニーズ / 口腔咽頭吸引 / 摂食嚥下リハビリテーション |
Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度は、在宅歯科医療における歯科衛生士の教育プログラムを開発するために、モデルコアカリキュラムおよび過去の歯科衛生士国家試験の出題傾向から、歯科衛生士、歯科衛生士教員および歯科衛生士学生を対象とした在宅歯科医療に関する教育カリキュラムの開発および検証を行った。 歯科衛生士養成においては、本学歯科衛生学科の履修科目の中から、在宅歯科医療に関連する教育内容を抽出し、1年生から3年生への学年進行に応じて段階的に在宅歯科医療に関する教育内容を効果的に修得するための教育プログラムを構築し、展開した。その教育効果については今後検証していく。さらに、継続的な歯科衛生士の在宅歯科医療に関する専門知識と技術を修得するために必要な研修プログラムを開発し、施設および在宅の歯科医療に従事するまたは復職する歯科衛生士を主な対象として開発した研修プログラムを実践し、受講者の修得状況について調査した。 また、在宅医療において歯科衛生士が多職種と連携強化を図るために必要な教育ニーズを明らかにするために、施設や在宅において日常の口腔ケアや食事介助を行う機会の多い介護職や看護師を主な対象とした研修を行うとともに、「介助者の口腔管理の実態調査」を行った。その結果、介助者自身の口腔内について、気になる症状がある者は64%であった。一方で気になる症状がなく、かかりつけの歯科医院がない、自分以外の歯の健康に関心がない等と回答し、口腔の健康への関心が欠落している者が多く散見された。今後、日常的な口腔ケアおよび食事介助を行う介助者を対象とした教育プログラムの構築が課題となり、更なる検討を進めるとともに、今後、関連学会への発表及び論文投稿に向けて準備を進める予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
歯科衛生学教育コア・カリキュラムおよび過去の歯科衛生士国家試験の出題傾向から、歯科衛生士、歯科衛生士教員および歯科衛生士学生を対象とした在宅歯科医療に関する教育カリキュラムを構築し、授業および研修会において、教育プログラムを試用することができた。
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Strategy for Future Research Activity |
在宅歯科医療に関する教育ニーズを明らかにするため、在宅医療に関連する職種と歯科衛生士の業務内容についての実態調査、歯科衛生士養成期間を対象とした教育の実態調査を進め、文献検討の結果と併せて教育ニーズ明確化する。それらの結果に基づいて、既に開発した教育プログラムの効果を検証しながら、効果的な在宅医療における歯科衛生士の教育プログラムを開発し、授業および研修で試用し、その教育効果を検証し、関連学会への発表・論文投稿によりその成果を広く社会に発信する予定である。
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Causes of Carryover |
H28年度に計画していた在宅歯科医療に関する実態調査の費用(現地調査・アンケート調査)ならびに教材開発にかかる費用について、未実施のため全体的に大幅な未使用額が発生した。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
H28年度に未実施の実態調査および教材開発のために使用するH29年度の購入予定となっている物品、図書の購入と情報収集を目的および成果発表として、国内外の学会への参加を予定している。
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Research Products
(29 results)