2018 Fiscal Year Annual Research Report
A deplopmental study on cultural instituions
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15K01149
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| Research Institution | Aoyama Gakuin University |
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Principal Investigator |
鈴木 眞理 青山学院大学, 教育人間科学部, 教授 (60114518)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
馬場 祐次朗 徳島大学, 大学開放実践センター, 教授 (20446248)
本庄 陽子 清泉女子大学, 文学部, 非常勤講師 (90626615)
内山 淳子 佛教大学, 教育学部, 准教授 (90648081)
大木 由以 青山学院大学, 教育人間科学部, 助教 (20637128)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 博物館 / 社会教育 / 周辺施設 / 社会教育施設 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度については、青少年教育施設の博物館周辺施設としての位置を確認するための調査票調査を実施し、その集計を行い、報告書を作成した。国立青少年教育施設全28施設に対して郵送による調査を行い、すべての施設からの回答を得ることができた。
その結果、各施設は、さまざまな博物館資料に相当する資料を保有しているが、その活用に関しては、それほど検討されておらず、いわゆる「宝の持ち腐れ」の状況にあることが推測されている。資料の活用は、資料導入の当初はなされていたものの、次第に利用頻度は減少し、その所在や活用法に関する情報も埋もれていくような傾向にあると推察された。展示資料の更新なども、ほとんど行われていない施設も目立っている。施設の本来的な活動と密接に関連していない資料であることも関係するが、大きな要因は、施設内で、職員間で、資料の価値や意義に関する共通の理解が存在していないということであろうことも結果から推察されるところである。職員の理解を深めるということが基本であることが理解できるよう。
関連して、美術館の教育担当の職員に関する事例調査では、職員の力量の形成が重要であり、そのためには、職員集団の自己研修の機会に関してより意識を高める必要があることが明らかになってきている。これは、博物館周辺施設にとっても示唆的なことであり、職員の自己研修の意義、その内容の充実に関して、今後注目していく必要があることが示されている。
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Research Products
(7 results)
