2017 Fiscal Year Annual Research Report
PRACTICAL ASSET MANAGEMENT MODEL FOR OPTIMAL REBALANCING STRATEGY
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15K01201
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
枇々木 規雄 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 教授 (30245609)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今井 潤一 慶應義塾大学, 理工学部(矢上), 教授 (10293078)
山本 零 武蔵大学, 経済学部, 准教授 (40756376)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 資産運用 / 多期間最適化 / 収益率分布 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
各テーマごとに記述する。
1. 多期間最適化モデル: 多期間リタイアメントプランニングモデルと過渡的インパクトを考慮した成行注文戦略モデルに関する研究をそれぞれ2017年12月のAPIEMS(国際会議)で発表した。また非線形過渡的インパクトを考慮した成行注文戦略モデルの研究への拡張を行い、2018年9月の国内学会で発表予定である。一方、未執行リスクや価格インパクトを考慮した指値注文戦略モデルを構築し、2018年12月の国際会議で発表予定である。
2. DFOモデル: 複数ペアを同時に取り扱うことが可能な最適ペアトレード戦略モデルについて執筆した論文が日本OR学会の英文誌に掲載された。また、下方リスク尺度を用いたテールリスクパリティ戦略を導出するために、DFOを用いて解くことができる最適化モデルを2017年5月の日本経営工学会および2017年12月のAPIEMS(国際会議)で発表した。この研究をファクターパリティ戦略へと拡張した研究を行い、2018年12月の国際会議で発表予定である。
3. 収益率分布の推定：Recovery Theorem (RT)をもとに実分布を推定する研究を投稿した論文が不採用になったため、問題点を修正して他学会誌に投稿準備中である。また、RT を一般化した Generalized RT を用いた実分布の推定方法の改善も徐々に進め、その内容を2017年9月に日本OR学会で, 2018年3月に日本金融・証券計量・工学学会、日本OR学会で発表した。さらに、2018年6月の日本ファイナンス学会で、2018年7月のEURO(国際会議)で発表予定である。
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