2016 Fiscal Year Research-status Report
複数時期の画像およびLiDARデータの解析による変形斜面の特定と崩壊リスクの予測
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15K01272
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Research Institution | Forestry and Forest Products Research Institute |
Principal Investigator |
村上 亘 国立研究開発法人森林総合研究所, 森林防災研究領域, 主任研究員 (10353880)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 航空レーザー測量 / 崩壊 / 亀裂 / 緩斜面 / 土壌雨量指数 / 2008年岩手宮城内陸地震 |
Outline of Annual Research Achievements |
2008年岩手・宮城内陸地震およびその後の降雨によって崩壊が発生した岩手県一関市および宮城県栗原市において、これまでの調査から地震後の降雨によって崩壊が発生した斜面では地震によって亀裂が発生していること、そこは微地形的に緩斜面となっており貫入試験の結果から風化層が厚く、Nc値が10以下の軟弱な層が存在することが明らかとなった。このことについては以下の本年度の成果も含めて取りまとめたものを学会誌に投稿し、受理、掲載された。掲載された内容については2016年4月に発生した熊本地震において、地震後の降雨によって崩壊の発生が懸念される阿蘇地域でも適用できると考え、地震前後の航空レーザー測量データを入手し、検証を開始した。 本年度は2008年岩手・宮城内陸地震の災害地付近のAMeDASデータを解析し、崩壊が発生した降雨量についても検討した。地震後3ヶ月間で発生した斜面崩壊時の降雨は、確率降雨では日雨量では年1回程度、時間雨量でも2年以上5年以下の確率降雨で発生していた。土壌雨量指数を算出したところ、期間中は最も強い降雨でも100位以下という低い値であった。調査地では2015年9月の関東東北豪雨の際に、宮城県側において崩壊が発生したため、この時の土壌雨量指数を算出したところ、宮城県側(AMeDAS:駒の湯)では1位の値を示した。一方で一関側(AMeDAS:祭畤)では5位であった。このことから、この時の豪雨は局所的であり、このことが岩手側で崩壊の発生が認められなかった一因と考えられた。なお、これまでの現地調査から、地震後に崩壊が発生した斜面では、湧水が認められることが多かったため、地下水状況も地震後に不安定化した斜面の崩壊発生の有無に寄与している可能性も示唆された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
これまでの成果を取りまとめたものを学会誌に投稿し、受理、掲載された。この成果については2016年4月に発生した熊本地震によって阿蘇地域で発生した崩壊斜面においても適応できると考えている。これについては地震前後の航空レーザー測量データを入手することができたため、現在解析を行い検証を進めているところである。以上のことから、研究は概ね順調に推移していると考える。
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Strategy for Future Research Activity |
2016年4月に発生した熊本地震前後の航空レーザー測量データを入手することができたため、本年度についてはこれまでの成果の他地域への適応についても検討する。同時に衛星画像等も利用し、崩壊の前兆現象である斜面変位を抽出する方法について、これまでの成果と合わせて整理し、提案する。
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Causes of Carryover |
論文投稿料において掲載ページの超過枚数が当初の見込みよりも少なくなり、その結果、残金が生じた。またデータの保存のために購入した外付けHDDの購入金額も予定金額よりも少なかったため、残金が生じた。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
今期はこれまでの成果の他地域での適用を検証するため、熊本地震によって今後崩壊が懸念される阿蘇地域の調査を行う予定であり、現地調査のための旅費として使用する。
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