2016 Fiscal Year Research-status Report
呼吸器疾患患者のための個別対応型呼吸リハ指導方法の開発とその有効性の検証
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15K01420
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| Research Institution | Sapporo Medical University |
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Principal Investigator |
後藤 葉子 札幌医科大学, 保健医療学部, 准教授 (70351202)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上月 正博 東北大学, 医学系研究科, 教授 (70234698)
海老原 覚 東邦大学, 医学部, 教授 (90323013)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 呼吸器疾患患者 / ADL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
呼吸器疾患患者の日常生活活動（ADL）低下は労作時の息切れが原因となることが多い．在宅酸素療法（HOT）を実施している患者では，酸素供給器から連結するカニュラ（酸素用ホース）の存在による活動制限がADLに大きく影響を与えていることから，個々の物理的生活条件や家族状況など多方面からADLを評価する必要がある．本研究では平成2７年度には，既に我々が作成したP-ADL（Ver.2）を患者が自己記入しやすいように改良した「患者記入用P-ADL (Ver.2)」を完成させ，平成28年度の計画では，「患者記入用P-ADL (Ver.2)」を使用し，基本的な日常生活動作を詳細に調査することであった．それに先立ち，ADL以外の住環境，居住形態（独居，家族同居），家事の必要性などの物理的生活条件や実際のADL動作方法の聞き取り調査をインタビュー形式でおこなうことも必要であると考えた．そのための記録用紙の作成をおこない，また全体的生活満足度をみるため簡便に実施できるQOL評価を選定した．これらを準備することによって，患者自身の日常生活動作の実態把握と，家屋や家族など生活環境を併せて分析できると考える．
平成28年度には，これまで開発が待たれていた防水加工が施された新機種のパルスオキシメータが開発され，今まで入浴等の呼吸器疾患患者にとって最も呼吸困難を生じるが測定は難しかった状況での動脈血酸素飽和度の測定が可能になった．本製品を導入することによって，さらに呼吸器疾患患者のADL分析の幅が広がると考える．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
平成27年度の計画であった在宅呼吸器疾患患者が自己記入できるようにP-ADL(Ver.2)評価表を改良した「患者記入用P-ADL(Ver.2)」，健康関連QOL評価として日本語版EuroQol - 5 Dimension - 5 Level（EQ-5D-5L），MOS 8-Item Short-Form Health Survey（SF-8）日本語版の使用許諾の取得は完了していたが，ADL以外の住環境，居住形態（独居，家族同居）などの物理的生活条件や実際のADL動作方法の聞き取り調査をインタビュー形式でおこなうためのインタビュー内容・記録用紙の作成に時間を要したため，調査開始が遅くなってしまった．
また，実際に協力患者よりADL,QOL，インタビュー等の開始には至ったが，適合する患者が少なく目標人数には達しなかった．さらに2つの共同研究施設のうち，1施設は本年度になって倫理審査が終了し，データを取り始めたところであり，また他施設は倫理審査に難航しているなど共同研究施設での調整が遅れているため，なかなか研究が進まない状況である．
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は，適合する協力患者を積極的に募り，データ収集を進めて行く予定である．また研究分担者との調整を密にし，研究分担者の施設から倫理委員会の承認を得た後，3施設での「患者記入用P-ADL(Ver.2)」を使用した患者からのデータの集積を進める予定である．さらに新機種のパルスオキシメータを導入し，これまで測定が難しかった入浴時などでの動脈血酸素飽和度の測定も考えている．
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| Causes of Carryover |
研究分担者の施設での倫理委員会の承認の遅れと，各研究分担者とのスケジュール調整が難しく，他施設への旅費の支出が減額となった．研究開始が遅れたことにより，研究に必要な物品の購入を延期せざるをえなかった．また適合する協力患者が少なかったため，調査に必要な物品の購入を差し控えたことが支出の縮小に繋がった．
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は研究責任者が研究分担者の2施設に出向く，または研究分担者に研究責任者の施設に来てもらう等の方法を取り，可能な限り研究打ち合わせの機会を増やす予定である．また，データ収集が進むにつれ，調査に必要な物品の購入をおこなって行く予定である．
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