2018 Fiscal Year Annual Research Report
Development of goal setting app for behavioral change in activity and participation.
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15K01425
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| Research Institution | Tokyo University of Technology |
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Principal Investigator |
友利 幸之介 東京工科大学, 医療保健学部, 准教授 (90381681)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東 登志夫 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 教授 (40244090)
竹林 崇 大阪府立大学, 総合リハビリテーション学研究科, 准教授 (90780510)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 上肢機能 / iPad / 日常生活 / 活動量測定 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は，前年度に引き続き，腕時計型加速度計（以下，加速度計）を用いて日常生活における有目的もしくは無目的な活動を測定するための基礎研究を更に発展させた．成人男女を対象に，加速度計を両側に装着した状態で，日常生活活動における有目的な活動13項目（食事，シャツの着脱，書字など）と，無目的な活動3項目（歩行，階段昇降など）を行ってもらい，その動画や得られた姿勢角と合成加速度の値を分析して，有目的と無目的を判別するアルゴリズムを推定した．ROC曲線によって真陽性率および真陰性率を求め，それぞれ平均74.6%．96.1%だった．また加速度計を1日装着した場合，男女とも平日のほうが休日より有目的な活動の割合が高かった．これらのデータをもとに，さらに人数を増やし，現在アルゴリズムの調整を行っている．一方，損傷手の生活での使用を促すためのアプリ（ADOC-H）を，手の外科領域でも使用可能かどうか検証するために，橈骨遠位端骨折後の掌側ロッキングプレート固定術を施行した8例に対してADOC-Hを使用して患側上肢の日常使用を検討したところ，重度認知症を呈する1例を除いて全例が適応可能だった．またADOC-Hを使用することで，対象者との生活上の手の使用における対話が増え具体的な問題解決が可能となること，それによって患者の不安が軽減されるなどのポジティブな面があるといった意見が上がった．
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