2015 Fiscal Year Research-status Report
松葉杖歩行時の脇当て脱落による転倒リスクを軽減する松葉杖構造の変更に関する研究
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15K01446
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| Research Institution | Kyushu University of Nursing and Social Welfare |
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Principal Investigator |
永崎 孝之 九州看護福祉大学, 看護福祉学部, 准教授 (00435158)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
和田 親宗 九州工業大学, 生命体工学研究科(研究院), 准教授 (50281837)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 松葉杖 / 脇当ての脱落防止 / 脇当てに加わる圧 / 松葉杖構造変更 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、松葉杖歩行時に脇当てが腋窩から脱落しやすいという問題に対し、松葉杖構造を検討し脱落予防に繋がるか否かを検証することである。この主題に対し今年度は予備実験として、松葉杖構造の変更（握り位置の変更）を計画した。具体的には握りに外旋角度を設けた。標準（外旋角度0°）、5°、10°の3条件と握りのオフセットの4条件において、松葉杖歩行時に脇当てに加わる圧の計測を行い、握り外旋角度の至適角度を決定することとした。
9名の被験者のうち、すべての条件で計測可能であった6名を対象に解析を行った。その結果脇当てに加わる圧について、１）胸壁側と上腕側の圧差については4条件では統計的有意差は認められなかったが、２）脇当てに加わる圧の大きさについては、5°、10°で有意となる傾向を認めたが、被験者が少数のため結論付けるまでには至らなかった。さらに、３）オフセットの握りについてはほとんどの被験者で脇当てに加わる圧の大きさが小さくなり、脇当ての保持力が小さくなることが分かった。
以上のことより、オフセットを除く松葉津構造の変化（握り位置の変化）は脇当てを保持する圧を増加させ保持力を高める可能性があることが示唆された。しかしながら被験者数が少ないため結論を得るまでには至らなかった。今後は次年度に向け被験者数を増やしさらに検討する必要がある。そのため先行し12名の被験者を募り計測を終了している。次年度に解析・検討する予定である。
研究成果の発信については、JSPS科研費25560273の成果も含め、国際学会および国内学会の発表を行った。また理学療法学専門誌（英文）への投稿も行い受理された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度計画の松葉杖構造の変更（握り位置の変更）、外旋角度0°、5°、10°の3条件と握りのオフセットの4条件の計測、解析をすでに終了し、オフセット以外の変更（0°、5°または10°）が至適である可能性を確認できたこと。次年度に向けた被験者数を増やした計測をすでに終えていることから、おおむね順調に進展していると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は、すでに昨年度計測した12名の被験者データを解析検討し、松葉杖構造の変化が松葉杖歩行時に脇当てが腋窩から脱落しやすいという問題を解決する手段として採用できるか否かを検討する。解析のために必要であればさらに被験者数を増やし検討する予定である。
松葉杖構造の変化が脇当ての脱落予防に繋がる可能性が認められれば、次年度に向け臨床応用のための松葉杖の試作をあわせて検討する予定である。そのための協力臨床施設や松葉杖製作業者の検討も行う。
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| Causes of Carryover |
今回国際学会での発表を行うための支出を行ったが、諸事情により参加そのものが出来ず、共同演者による発表となってしまったために旅費の支出が少額であったこと。さらに大学より支出される教育研究費より圧センサの購入を行ったことが次年度使用額が生じた主な理由である。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
現在大学がライセンスを持っている統計ソフトを用いて統計処理を行っているが、Versionが古いこととライセンス数が少ないために常時使用できる環境にない。従って迅速に研究を遂行するためにも統計ソフトの支出を行う。また英語論文への投稿、次年度の臨床応用に向けた国内・国外調査への支出も検討している。
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