2016 Fiscal Year Research-status Report
地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故未然防止学習プログラムの開発
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15K01520
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| Research Institution | University of Fukui |
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Principal Investigator |
稲垣 良介 福井大学, 学術研究院教育・人文社会系部門(教員養成), 准教授 (20583058)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 水辺安全 / 着衣泳 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、地域河川の教材化及び着衣泳事後指導導入による水難事故防止学習プログラムを開発することである。
本年度公表した研究成果は、下記の通りであった。
①Effect of water accidents prevention learning in river：Collaborative lessons of a school and fire-department to junior high school students（福井大学大学院教育学研究科教職開発専攻，教師教育研究9 ）
本研究（15K01520）は、河川を利用して水難事故防止学習を実施し、学習効果を明らかにすることが目的であった。授業は、中学校と大学教員と地域の消防署が協同で実施した。対象者は、中学校の生徒52名であった。学習効果の測定は、授業前後に実施した。調査項目は①水泳安全のスキル、②水難事故に対する認識、③河川環境に対する認識、④河川に対する認識であった。水難事故防止学習は、プールで行う着衣泳だけでなく、リスクを高める状況に身を置かないための認識を育てる指導も必要であると示唆された。
②児童の内的要因が水難事故防止学習の学習効果に及ぼす影響‐統率性、情緒性、外向性及びリスク認識、対策実行認識に着目して‐（福井大学初等教育研究第2号）
本研究（15K01520）は、児童の内的要因が水難事故防止学習の学習効果に及ぼす影響について、授業を元にした効果測定分析を通して明らかにした。対象者は5年生児童105人であった。結果は、1)リスク認識と対策実行認識の合成得点には、内的要因の影響は認められなかった。2)外向性の対策実行認識項目に交互作用が、統率性の対策実行認識項目と外向性のリスク認識項目に上位・下位群間差の主効果が見られた。未然防止の学習効果を得るには、内的要因よりも外的要因、すなわち学習経験や生活経験に着目する必要があると示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
地域河川の教材化に関しては、平成27年度に続き、平成28年度もA中学校において地域河川を利用して水難事故防止学習を実施した。実施にあたっては、平成27年度の内容を改善し、参加生徒全員にフローティングポジション等を学習させた。参加生徒の個人特性と学習効果の関連を調べるため、学習効果測定を実施した。これらは、平成27年度の実践研究を発展させる内容である。また、着衣泳の事後指導については、平成28年7月にA小学校でKYTトレーニングを実施し、学習効果測定を行うことができた。よって、本年度の進捗状況は、おおむね順調であると判断する。
平成28年度に収集した資料は、現在分析中であり、平成29年度日本体育学会他で研究発表する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の推進方策は下記の通りである。
①地域河川を利用した水難事故防止学習について、学習効果測定結果に基づく学習プログラムの改善。
②着衣泳の事後指導として実施したKYTトレーニングの学習効果測定結果に基づく学習プログラムの改善。
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| Causes of Carryover |
研究課題の進捗状況は概ね順調である。次年度使用額が生じた主たる理由は、購入予定であったAEDについて、共同実践者である消防署が複数の機材を所有しており使用することができたため、購入を見送ったことによる。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は、平成28年度の学習効果測定を踏まえ、地域河川を利用した水難事故防止学習及び着衣泳の事後指導に関する授業を教育現場と共同して実施する予定である。そのため、ライフジャケット等の機材、その運搬費用、実践及び調査に要する旅費、謝金等に充てる予定である。
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