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2016 Fiscal Year Research-status Report

中学生の投能力改善のための学習プログラム開発と成果の検証

Research Project

Project/Area Number 15K01537
Research InstitutionTokoha University

Principal Investigator

大矢 隆二  常葉大学, 教育学部, 准教授 (50554276)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 伊藤 宏  常葉大学, 教育学部, 教授 (20022296)
Project Period (FY) 2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords中学校体育 / 投動作学習プログラム / M-GTA / 運動の凡化
Outline of Annual Research Achievements

初年度は、簡易教材を用いて段階的な投動作学習プログラムを実施した後、「投げる動作で意識したこと」について自由記述文を求め、その情報をテキストマイニングすることにより、学習者の意識の変容を明らかにしてきた。
当該年度は、初年度に実施した生徒の「学習前」と「学習後」の投距離変化、学習後の動作変容(投射角度、初速度、後傾角度、投射位置など)における比較から学習効果を検証することを目的とした。さらに、投動作学習プログラムによる投動作の量的変化だけでは表れない生徒の心理的側面(感情、認知、行動変化など)に着目して、投動作学習を通した生徒の心理的変容プロセスをインタビュー(半構造化面接法)により明らかにすることを目的とした。対象は、中学校第1学年の男女8名であった。インタビュー・ガイドの作成は、第一著者と第二著者(保健体育科教育学)および研究協力者(スポーツ心理学、臨床心理士)とのブレインストーミングによって作成された。インタビュー時間は、1名当たり約15分間とした。なお、インタビューで得られたデータを逐語化し分析の準備を整えた。
本研究で用いた質的研究法は、量的研究で明らかになった事情や意味の関連を説明したり、多様な視点を考慮にいれたりしながら、数値で表せない性質や意味の検討に中心を置いている。また、データの形態は非数量的・言語的であり、多様な関連から読み解くことができる。以上から、本課題の学習プログラムを通した生徒の心理的変容プロセスについて、個別性の高い語りのデータをもとに検討するためには、質的研究が最も適していると判断し採用した。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

本研究は、S市中学校第1学年の体育授業において、投動作学習プログラムを通じて生徒の投距離、投動作といった技能面の変化、そして生徒の思い、気付きといった心理的変容プロセスを検討し、その学習効果を検証してきた。中学校の協力を得て、おおむね順調に研究を進めることができている。予定どおり進んでいない点をあげるならば、男子の投動作の映像を撮れなかったことである。これは、既に計画されている年間カリキュラムの中での実施であり、当該校の授業の状況から男子の撮影ができなかったことが理由としてあげられる。そのため、投動作の変容は、女子生徒のデータを採用した。
一方、インタビュー調査(半構造化面接)においては、男女ともに実施することができた。現在、逐語化されたデータの分析に着手している。

Strategy for Future Research Activity

平成28年度から平成29年度にかけて、生徒のインタビューデータの分析に着手している。データの分析には、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(Modified Grounded Theory Approach:M-GTA)を用いる。カテゴリー生成、文章化、結果図の作成過程では、信頼性と妥当性を確保するために、専門が異なる研究者間(研究代表者 保健体育科教育学、第一研究協力者 教育心理学、認知心理学、第二研究協力者 哲学)により、別の視点から見直すトライアンギュレーション(三角測量法)を行う計画である。なお、研究分担者は、別の日程でカテゴリー生成等の修正および改善にあたる。

Causes of Carryover

平成28年度の設備備品費および消耗品の購入と旅費等(成果発表、人件費・謝金)の経費が当初計画よりも少なかったため。

Expenditure Plan for Carryover Budget

平成29年度は、研究協力者によるデータ分析等に係わる人件費、論文執筆のための図書費、研究成果発表費等にあてる計画である。

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Published: 2018-01-16  

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