2018 Fiscal Year Research-status Report
知覚－運動スキルのフィードバック学習に対する加齢とストレス耐性の影響
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15K01579
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| Research Institution | Kawasaki University of Medical Welfare |
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Principal Investigator |
田島 誠 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 准教授 (70330644)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
門利 知美 川崎医療福祉大学, 医療技術学部, 助教 (10781552)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | ストレス耐性 / ハーディネス / レジリエンス / フィードバック |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は知覚ー運動スキルのフィードバック学習に対する加齢とストレス耐性（ハーディネスとレジリエンス）の影響を明らかにするために、初年度からスポーツ心理学や健康心理学に関連する学会や研修会に参加していくつかの有益なアイディアを得ることができた。
それらのアイディアをもとに、運動・スポーツの実施状況とストレス耐性の関係を検討し、運動・スポーツを実施していない一部の児童・生徒において顕著に低いストレス耐性を明らかにし、運動・スポーツの実施及びその中で用いられるスキルの学習に対して、ストレス耐性が関与している可能性を見出すことができた。
平成30年度は、これまでの3年間の研究によって得られた研究成果をある程度まとめ、スポーツ心理学や健康心理学に関連する学会において研究発表することができ、各分野の専門家から有意義な意見やアドバイスを得ることができた。
さらに、これまで質問紙調査のみによって同定していたストレス度を生理心理学的視点から測定・調査を実施するための測定機器を購入し、測定データの信頼性を高め、かつ多角的な視点からの分析を可能にすることができた。以上のことを踏まえて、知覚ー運動スキルを学習する際にフィードバック提示された際の学習者の心理学的・生理学的・行動学的データを収集し、より詳細にフィードバックの学習効果と学習者への影響を明らかにするための調査と実験を現在遂行中である。
しかし、現在の研究状況としては、近年の倫理的配慮の厳密化による研究対象者確保や研究補助者の確保の困難さにより、研究の進展が予定していたスケジュールよりも遅れているため、1年間の補助事業期間延長を実施している状況である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究の科学研究費助成事業の補助事業申請時は研究補助者としてゼミ内の学部生5-10名程度に協力を依頼し、実験や調査、及び得られたデータの入力や分析を補助してもらう予定であったが、補助事業途中から本学の雇用制度が変更し、研究補助者の確保が困難となった。その結果、上記の作業すべてを研究代表者1名と研究分担者1名の計2名で担当しなければならなくなり、研究遂行に想定以上の時間を要することとなった。そのため、研究の進行にかなりの遅れが生じてしまい、1年間の補助事業期間延長を申請する状況となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでに得られたデータを入力・分析し、そこから得られた成果・知見を関連学会等で研究発表を行う予定である。
また、知覚ー運動スキルを学習する際にフィードバック提示された際の学習者の心理学的・生理学的・行動学的データをさらに収集・分析するために、より詳細にフィードバックの学習効果と学習者への影響を明らかにするために現在実施している調査と実験をさらに進めていく予定である。
さらに、得られたデータを分析し、スポーツ心理学や健康心理学に関連する学会で研究発表し、最終的には研究論文としてまとめていく予定である。
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| Causes of Carryover |
（理由）
本研究の研究補助者としてゼミ内の学部生5-10名程度に協力を依頼し、実験や調査、及び得られたデータの入力や分析を補助してもらう予定で、そのための人件費・謝金を確保していた。しかし、補助事業途中から本学の雇用制度が変更により研究補助者の確保が困難となり、人件費・謝金の支払いが必要なくなったためである。
（使用計画）
全体的な計画遅延により十分な研究成果の発表等が遅れていたため、そのための旅費として使用する予定である。また、追加の調査・実験を行う必要もあるため、そのために必要な物品費として使用する予定である。
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Research Products
(3 results)
