2017 Fiscal Year Research-status Report
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15K01587
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
清水 諭 筑波大学, 体育系(副学長), 副学長 (40241799)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | スポーツ社会学 / オリンピック / 東京 / オリンピックレガシー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、2020年東京オリンピック・パラリンピック（以後、2020東京OP）に向けた東京湾岸エリアにおける都市開発にともない、そこに住む人々がどのような影響を受け、何を考えながら暮らしているのかについて、フィールドワークをもとに分析することである。平成29年度は、４年間の計画の３年目として、2020東京OPに向けたレガシープランの現状を見据えながら、湾岸エリア会場の設置計画と開発実態に関する資料分析、及び現場にてフィールドワークを行った。
人々がオリンピック・パラリンピックを通して、地球規模課題にどのように向き合い、ボランティア活動をすることでどのようなレガシーを残すことができるのかについて、「グローバルな協働的支援への助走」（『現代スポーツ評論』37: 8-14）の掲載につながった。
また、2020東京OPのレガシー構築について、仁平典宏氏（東京大学）及び友添秀則氏（早稲田大学）と「ボランティアの歴史と現在：東京2020オリンピック・パラリンピックに向けて」と題する座談会を開催し、出版することができた（『現代スポーツ評論』37: 15-30）
スポーツ庁スポーツ国際戦略審議会スポーツ国際戦略部会委員に平成29年９月より就任したが、2020東京OPに関するレガシー構築の側面から、日本がスポーツを通して国際貢献する戦略について、研究を踏まえた意見交換をしている。
ニューヨーク市立大学Robin Kietlinski博士とは、2017年４月に筑波大学にて、2020東京OPが人々に与える影響について、ダイバーシティと都市開発計画との視点から議論することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
４年間の計画の３年目として、2020東京OPに向けたレガシープランの現状を見据えながら、湾岸エリア会場の設置計画と開発実態に関する資料分析、及び現場にてフィールドワークを行った。人々がオリンピック・パラリンピックを通して、地球規模課題にどのように向き合い、ボランティア活動をすることでどのようなレガシーを残すことができるのかについて、1964東京OP時の沖縄、そして2016リオOPを踏まえ、国際支援の可能性について論文（「グローバルな協働的支援への助走」『現代スポーツ評論』37: 8-14）の執筆をした。また、ニューヨーク市立大学Robin Kietlinski博士とは、2017年４月に筑波大学にて、2020東京OPが人々に与える影響について、ダイバーシティと都市開発計画との視点から議論することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
４年計画の最終年となる平成30年度については、研究課題について、以下の方策をとる。
１．2020東京OPにおける湾岸エリア会場の設置計画と開発実態に関する資料分析とともに現地調査による現状分析を行い、まとめる。
２．豊洲、東陽町、新木場において、歴史、地理、住民統計データを踏まえながら、調査を行い、まとめる。
３．東京都江東区の歴史、地理、住民統計データ、及び住民の意識に関する分析・考察をまとめる。
４．日本におけるスポーツ政策の展開について、分析・考察を行う。
５．以上をまとめ、４年間の成果を発表する。
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| Causes of Carryover |
(理由)2012ロンドンOPのレガシーについて、東ロンドンの再開発状況を調査し、ラフバラ大学教授Richard Giulianotti博士との議論を予定していたが、国内での調査や資料分析等を優先したため、旅費の支出が抑えられたことが要因である。また、ニューヨーク大学Robin Kieltenski博士との議論もつくばにて行ったことで旅費の支出が抑えられた。
（使用計画）４年計画の最終年となる平成30年度は、海外での調査・発表のほか、2020東京OP会場地域での調査旅費として使用することを予定している。
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