2018 Fiscal Year Annual Research Report
Sociological study on constructing the sporting legacy after the Olympic Games
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15K01607
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| Research Institution | Japan Women's University |
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Principal Investigator |
大沼 義彦 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (70213808)
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2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | オリンピック / レガシー / スポーツ / 都市再開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、(1)2012年ロンドンオリンピックのレガシーの実像と評価をテーマに、スポーツと地域住民の生活や都市再開発等との関係を視野において研究の取りまとめを行なった。また、(2)2020年東京オリンピックを見据えた研究課題を国際的視野から討議するために国際シンポジウムを開催した。
(1)2012年大会のスポーツのレガシーは、オリンピック開催を契機としたスポーツ参加者の増大を掲げていた（トリックルダウン・モデル）。しかしながら、大会後の政府機関（DCMS）、スポーツ諸機関（Sport England）の投資にもかかわらず、スポーツ参加者数は、漸減していった。その理由としてあげられるのが、政策目標と実践とのズレや、新自由主義的政策による経済的格差の拡大、貧困層におけるスポーツ非実施率などの政治経済的環境によるものであった。オリンピックのトップレベルのスポーツ選手を除けば、スポーツ参加の基盤が地域社会にあるためである。このグラスルーツレベルの社会変化をエスノグラフィックに記述する研究者たちは、オリンピック開催の是非だけではなく、地域社会とオリンピックのレガシーの関係を批判的に捉える方法を模索していた。
(2)国際シンポジウムでは、オリンピックのレガシーがメディアや各種言説により社会的に構築されていく中で、2020年東京大会のレガシーについてロンドン大会の比較も含めて議論した。それは、ロンドン大会固有の開発のあり方と同時に、東京大会の独自性（湾岸開発）をも明らかにした。またそれは、グローバルなメガ・イベントとしての転写、物理的開発だけでなくモラル・リフォームの問題、ホームレスへの対処、そして東京大会が過去の大会も含めて抱える〈復興五輪〉という側面をどう考えるのかという古くて新しい課題も指摘された。
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