2016 Fiscal Year Research-status Report
DLW法を基準とした幼児の身体活動量の検証と、身体活動量向上プログラムの介入評価
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15K01672
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| Research Institution | Kyoto Gakuen University |
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Principal Investigator |
青木 好子 京都学園大学, 健康医療学部, 准教授 (20555669)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 幼児 / 身体活動量 / 体力 / 生活状況 / 二重標識水 / 身体活動量向上のためのプログラム |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は幼児の身体活動量評価の妥当性の検証と身体活動量向上プログラムの検討である。
平成28年度は、身体活動量の調査において、調査（１）3軸加速度計（アクティマーカー）を用いた身体活動量調査、体力測定、生活状況調査を、これまで継続して協力関係にある幼稚園（約80名）と郊外の施設として長野県の認定子ども園の５歳児（約35名）で調査した。
その一方で、前年度までに協力を得て身体活動量、体力、生活習慣のデータを得られた、T市内およびK市内の幼稚園（81名）、認定こども園（114名）、保育園（140名）の在籍園児335名のうち、体と身体活動量の測定値がすべてそろっている205名（男児105名、女児100名）を対象として、横断的な身体活動量を分析するとともに、体力・運動能力との関係から、幼児期に推奨される身体活動量を検討し、「幼児における身体活動量と体力の関係（一日に必要な歩数、身体活動指数、運動強度別時間の検討）」（「ウォーキング研究No.20,pp79-87,2016」）に論文としてまとめた。
また、子どもの活動量を向上させるためのプログラムについて、園の関係者や幼少年体育指導士とともに検討を重ねた。
現時点では、調査は終了し、それぞれに分析中である。プログラムについては、いくつかの園と交渉を続けているところであるが、今後介入するにあたって、園との話し合いや保護者説明会について具体的な計画段階に入っている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究の目的は用事の身体活動量評価の妥当性の検証と身体活動量向上プログラムの検討である。
平成28年度の計画としては、協力関係にある幼稚園で身体活動量と生活習慣調査、体力測定を継続するとともに、より多様な対象（くお外幼稚園）での測定を補完することであった。
身体活動量の調査において、調査（１）3軸加速度計（アクティマーカー）を用いた身体活動量調査、体力測定、生活状況調査を、これまでの協力関係にある幼稚園（77名）と長野県にある認定子ども園の５歳児（30名）で調査をした。現時点では、調査は終了し、それぞれに分析中である。
これまでの調査において、T市内およびK市内の幼稚園（81名）、認定こども園（114名）、保育園（140名）の在籍園児335名のうち、体と身体活動量の測定値がすべてそろっている205名（男児105名、女児100名）を対象として、横断的な身体活動量を分析するとともに、体力・運動能力との関係から、幼児期に推奨される身体活動量を検討した。
また29年度の身体活動量向上のための運動プログラムの介入にむけて、子どもの活動量を向上させるための遊びを中心としたプログラムの内容を、園の関係者や幼少年体育指導士とともに検討を重ねた。27年度の計画段階での構想では実施が難しいとの指摘を受け、幼児教育現場で実施可能なプログラムとして検討を続けているところである。このプログラムについては、受け入れ園との調整段階に入っており、今後介入するにあたって、園との話し合いや保護者説明会について具体的な計画段階に入っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成29年度は、プログラム介入を受け入れ可能な園を見つけるとともに、プログラム実施園や幼少年運動指導士と協力し、幼児教育現場で実践可能なプログラムを開発するとともに介入し、その効果についてデータの分析を行いプログラムの検証を行う。また、それと並行してその園と平安女学院大学附属幼稚園の身体活動量調査・体力測定・生活状況調査を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
平成28年度に購入予定のデスクトップ型のPCを購入する予定であったが見送ったことと、データの整理分析のための人件費が予定より少額であったことから、その残額として次年度使用額が生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
平成29年度は、体力測定の際にタブレットを使用して測定記録を入力する方法をとることを計画しているため、タブレットを購入することを計画している。平成28年度に購入を見送ったデスクトップ型のPCを購入する。活動量計や体力測定機器の整理棚、プログラム介入時の幼児の動きを記録するためのビデオカメラ、デスクトップ型のPCなどを購入予定である。データ整理分析のための人件費としても使用する計画である。
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