2017 Fiscal Year Research-status Report
子育て期の社会的ネットワーク拡充再構築のための「社会的代理人」の活用に関する検討
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15K01787
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| Research Institution | Hiroshima International University |
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Principal Investigator |
西村 太志 広島国際大学, 心理学部, 准教授 (30368823)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
相馬 敏彦 広島大学, 社会科学研究科, 准教授 (60412467)
古谷 嘉一郎 北海学園大学, 経営学部, 講師 (80461309)
長沼 貴美 創価大学, 看護学部, 教授 (80432714)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 社会的代理人 / 対人ネットワーク / 縦断調査 / 妊娠期 / 子育て期 / 関係流動性 / シャイネス / 子育ての自己効力感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成29年度は、研究目的に示した養育者の対人ネットワークの再構築過程の検証を行うために、養育者が「社会的代理人」をどのように利用しているかについて、前回調査から約11ヶ月経過後の出産後1年未満の女性を対象とした縦断調査の第二回を実施した。平成28年度実施の前回調査の有効回答者805名を対象に調査を依頼した。調査は初回同様オンライン調査会社を会して実施した。結果として、201名の有効回答を得た。初回の調査データと二回目の調査データの結合作業などを行い、基礎的な分析を今年度は進めた。その結果の一部として、妊娠前の対人関係における社会的代理人の利用が、個人特性としてのシャイネスが低い人においては、出産後の対人ネットワーク（サポートネットワークサイズ）の低下を抑制する可能性を示唆するものを得た。この結果については引き続き詳細な検討を行い、平成30年度に成果発表を行う予定である。
加えて、平成27年度と28年度に実施した調査に関連して、社会的代理人の利用や、関連する対人ネットワークおよび個人特性との関連について、成果を複数の学会で報告した。
養育者の対人ネットワークの構築において、「社会的代理人」が機能する条件や特性、社会的代理人として選択される他者の属性や機能についての検証など、引き続き本研究課題の目的に概ね即した検討がこれまで進んでいる。今後、第三波調査（第二波調査の約6ヶ月後）を実施し、妊娠期～子育て期の母親の対人関係の特徴の変化について、支援や介入にも資する基礎的な知見を重ねる予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
計画している調査については、予定通りのスケジュールを組めている。ただし、二回目の調査データの有効回答数が当初想定より少なく、平成30年度の三回目調査の実施については、当初内容を修正し実施予定である。
また、フィールドでのインタビュー調査などを併用することを当初想定していたが、近年のオンライン環境の充実や子育て期の人々の回答の容易性を考慮し、今後自由記述形式のデータ収集を行う。そのことで、質的な側面から、対人関係の特徴を検討する。
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| Strategy for Future Research Activity |
概ね、研究計画書記載の調査スケジュールに基づき、縦断的調査の第三波を平成30年度冒頭に実施する。また、この調査により縦断的データの収集が完了するため、多面的なデータ解析を行い、成果報告なども行う。
また、フィールドでの調査は、オンライン型式での自由記述データの収集とすることが妥当であると研究チームで協議し、当初予定より変更する形で、質的な検討を行いたい。この変更は、計画全体で得られる成果の著しい修正とはならず、本研究課題の成果をより多面的にとらえることにつながると考えている。
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| Causes of Carryover |
2017年度に予定した調査について、回収数の実績が当初予定より少なく、次年度繰越が生じた。また、成果を発表するために参加した学会が居住地域にあり、旅費の支出が少なくなった。
2018年度は予定している第三波調査および成果発表のための旅費、校正等の委託費として支出予定である。
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