2018 Fiscal Year Annual Research Report
Effects of early intervention programs on children's development and family outcomes in Japan : a prospective cohort study
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15K01792
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| Research Institution | Osama Woman's and Children's Hospital |
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Principal Investigator |
植田 紀美子 地方独立行政法人大阪府立病院機構大阪母子医療センター(研究所), その他部局等, 臨床研究支援室長 (60538081)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
米本 直裕 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 精神薬理研究部, 客員研究員 (90435727)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 障害児 / 発達支援 / 家族支援 / 児童発達支援センター / FOS-J / 前向きコホート研究 / 療育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
障害児及びその家族にとって、居住する場所や利用する施設に関わらず、どこでも適切な発達支援を受けられることが望まれている。本研究では、我々が開発した“日本版家族アウトカム質問票(Family Outcome Survey Japan version: FOS-J))”を用いて、前向きコホート研究により家族アウトカムに好影響を及ぼす発達支援内容を明らかにし、発達支援の質の向上にむけた基礎資料を提供することを目的としている。
平成27年度に、発達支援の体制や内容に関する全国調査の予備調査を行い、平成28年度に、厚生労働省、全国児童発達支援協議会の協力をえて、児童発達支援及び医療型児童発達支援を行う施設4030箇所を対象に「発達支援（療育）に関する全国調査」を実施した。児童福祉法改正後、児童発達支援事業が急速に拡大しており、現状把握が急務であるためである。979施設より回答を得て「発達支援（療育）に関する全国調査結果報告」を作成し公表した。平成29年7月には児童発達支援ガイドライン（厚生労働省）が策定され、児童発達支援の質の向上に向けた取組が動き出す中、児童発達支援を行う施設で障害児に対して効果的に発達支援がなされるように、ガイドライン内容が実施された場合の子どもや家族への影響を評価することは重要である。そこで、家族及び子どもに好影響を及ぼす発達支援内容を明らかにするため、児童発達支援センター全国15か所において、子どもとその家族を約1年間追跡する前向きコホート研究を実施した。646名の障害児とその家族のうち368名から同意をえた。1年間を通じた発達支援を通じ、家族のアウトカム（発達支援に関する知識や技術をえることなど）や家族のQOLが向上した。子どもの行動、中でも社会性、仲間との協調性の改善を認めた。今後、家族アウトカム及び子どもに好影響を及ぼす発達支援内容の詳細を分析していく。
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Research Products
(3 results)
