2015 Fiscal Year Research-status Report
東アジアの視野からとらえた日本の茶と茶文化に関する学際的研究
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15K01869
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
戸部 健 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (20515407)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
今村 直樹 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (50570727)
吉田 建一郎 大阪経済大学, 経済学部, 准教授 (60580826)
長沼 さやか 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (80535568)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 茶 / 茶業 / 茶文化 / 日本 / アジア / 中国 / ロシア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本プロジェクトは主に日本史学・東洋史学・文化人類学の三つの分野から研究が取り組まれている。それぞれの分野における2015年度の実績の概要は以下の通りである。なお、これら成果の一部は、すでに雑誌論文などのかたちで公にされている。
日本史学分野：①近世日本の茶生産の実態を明らかにするため、天保 13 年（1842）熊本藩の農業生産力調査書（「諸御郡惣産物調帳」、個人蔵）を分析した。当時の茶生産が農業生産総額に占める割合は、1％未満であることを明らかにした。②近世の静岡市域における茶の生産・流通・消費を一体的に検討した。③明治期の清水港の貿易港指定以前における茶流通網と港湾整備について考察した。④狭山茶の生産・流通と埼玉県による静岡茶の調査について分析を加えた。
東洋史学分野：①近代における茶を通した日中米交流史を検討する上で必要な史料を広く収集し、分析した。収集資料には、米国議会図書館に所蔵されている旧満鉄東亜経済調査局所有の中国茶業関係史料、およびロンドン・メトロポリタン・アーカイヴズ所蔵の英米茶貿易会社関係史料も含まれる。②雑誌『茶業界』の記事や、『支那茶業の経済的考察』（1940年）、『支那茶の世界的地位と其の将来』（1942年）などを読み進めながら、近代日本の対ロシア茶輸出と中国の茶業との関係について検討した。
文化人類学分野：20世紀初頭から現代にかけて広東省珠江デルタの各県・市で発行された地方志などの文献資料を収集し、茶文化やそれにまつわる伝説の地域差や、時代ごとの変遷について分析を進めた。
以上のほかに、今後の研究の全体的な方向性および各メンバーの研究の進捗状況について確認するため、6月に第一回会合を静岡大学にて開催した。また、その場において、当科研費プロジェクトのメンバーを基礎に「東アジア茶文化研究会」を設立した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2015年度については、おおむね計画通りに研究を進めることができた。下半期以降、研究代表者は海外研修のためにカナダに居住することになったが、そのことが北米地域に所蔵されている史資料を収集する上で有利に働いた。ただ、長期で日本を留守にしたことで、日本国内の研究者とのコンタクトを十分にすることができなかった。そのため、「おおむね順調に進展している」とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
引き続き国内外において文献調査を行う。国内では2015年度に訪問できなかった機関を中心に回り、国外では2015年度の成果を踏まえ焦点を絞った本格的な調査に着手する。具体的には、国内においては静岡（金谷・韮山等）および横浜などにて資料収集を行い、国外においては、ロンドン・メトロポリタン・アーカイヴズなどにて追加調査を実施する。
2016年度は最終年度に向けた重要な年となるため、それぞれの研究について纏める準備をしていく。現時点でメンバー各自の研究は進展しているが、その共有化が十分に進んでいるとは言えない。研究会の場ではそうした問題を意識して議論する。
なお、2016年度は、文化人類学分野のメンバーが育児休業で不在のため、インタビューによるフィールド調査は行わない予定である。
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| Causes of Carryover |
研究代表者が2015年9月より在外研修のためカナダにおり、それ以降科研費を利用しての日本書の購入が事実上不可能になったため。また、研究分担者の一人が同年11月より育児休業に入り、研究活動を一時的に停止したため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
当初の研究計画を遂行する以外に、2015年度に購入できなかった文献資料（特に文化人類学分野）などを購入する。また、資料収集をより十全に行うために、調査の日程を当初の計画よりも延長する。
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