2016 Fiscal Year Research-status Report
ICT活用による対話型論理的思考の理論と実践の構築
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15K01977
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| Research Institution | Tohoku University |
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Principal Investigator |
篠澤 和久 東北大学, 情報科学研究科, 准教授 (20211956)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 論理的思考 / ICT活用型授業 / 実践的推論 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成28年度の主要な実績は、①雑誌論文および書籍の刊行 ②学会発表 ③初等教育の現場における論理的思考の実践、の３点である。
①としては、論理的思考を実践的推論として応用・活用するさいの理論的考察として、平成27年度に引き続き、アリストテレスの無抑制論を検討した。無抑制（意志の弱さ）というある意味で否定的な観点から「行為の構造」を捉える作業は、人間の欲望と行為との関係を見直し、教育も含めた「社会的動物」としての人間の自然本性を再検討するうえで、極めて有益な論点を提供することが確認できた。その成果は、『哲学トレーニング』と題された「哲学的・論理的思考」のための格好の題材として活用できた。
②について平成２８年度のメインとなったのは、大学の教養教育におけるプログラミング学習と論理的思考との相関を実証的に考察する作業であった。これは、平成20年度から初等教育での実施が義務化されているプログラミング的思考養成の方法論も視野に入れた研究であった。現時点での成果としては、基礎的なプログラミング言語の学習と論理的思考とのあいだに明確な連関を見出すことが難しく、とりわけ初等教育の場合には種々の方途が求められる、という予想である。この点については、平成29年度にも調査する予定である。
③としては、所属機関での「情報リテラシー教育プログラム」と仙台市教育センターおよび市内の小学校との連携によって、ICT教育を中心とした公開授業を実施することができた。また、機器の導入が進んでいない学校には（予算の関係で微々なる支援にとどまるが）タブレット型パソコンを貸与して、今後のICT活用型授業に向けた指導を実施してきた。なお、いわゆる反転授業に先進的な取り組みを行なっている協力校での勉強会では、ICT活用によるアクティブラーニングについて検討することもできた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
現時点で「ほぼ予定通り」の進捗状況である。初年度は、ICT関連機器の導入に手間取ったが、仙台市教育センターの協力と現場教員の努力もあって、平成２８年度はほぼ予定の勉強会等が実施できた。とりわけ、ICT活用（実物投影機、タブレット型パソコンなど）による対話（討議）型授業については、研究協力校において一定程度のレベルまで押し上げることができたと考える。とはいえ、協力校の環境整備については、科研費による支援だけではまったく不十分であり、一人一台のタブレット型パソコンの利用はもとより、全クラスでの同時活用の段階までには至っていない。幸い、仙台市では初等教育でのICT機器導入への予算案が通過したので、今後は仙台市教育センターとも密に協議しながら、環境整備も含めたICT活用型授業の精度を高めていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成２９年度の最大の課題は、仙台市内で開催が予定される２つの全国大会（視聴覚教育総合全国大会および放送教育研究会全国大会）に向けて、各方面と連携して準備することである。仙台市の場合、一部の特別指定校や個人レベルで先進的な取り組みを行なっている学校を別にすれば、ICT教育ではいまだ立ち後れている。その意味で、上記の全国大会は、仙台市教育センターや現場教員ならびに教育工学系の大学教員にとってひとつの試金石となるものである。大会に向けた工程表はすでに概ね確定しているが、本科研費にとって可能な範囲で協力していきたい。
大会後の計画についても、協力校とはすでに協議して確認済みであるが、本科研費のテーマである対話型論理的思考の養成を通常の授業カリキュラムのなかに組み入れていく具体的な方法について勉強会等を実施していくことになる。その際、協力校の現状設備では実施に困難が伴うが、反転授業と組み合わせたアクティブラーニングについても、平成３０年度の計画を見据えて検討を進めることができればと考えている。
最後に、プログラミング教育のあり方については、これまでの実証的調査をさらに改善して、学会発表・投稿論文として公開する予定である。
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