2017 Fiscal Year Research-status Report
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15K02069
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| Research Institution | Tohoku Fukushi University |
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Principal Investigator |
冨樫 進 東北福祉大学, 教育学部, 講師 (20571532)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 日本 / 古代 / 仏教 / 密教 / 悉曇 / 三国観 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
申請者は、平安時代初期に中国へ留学した最澄・空海、およびその〈後継者〉的存在である円仁・円珍において、異言語間――梵語（悉曇）・漢語・和語――における仏教的真理授受・継承の可否という問題がいかなる翻訳論的議論・実践をもたらしたのかという問題を検討している。その成果は、さまざまな外来思想を柔軟に採り入れることで展開してきた日本思想史の潮流をダイナミズムに把握する上で大きな前提の一つとなる、仏教的世界観の多面的理解へと直結することが予想されている。
申請者は、前年度（平成29年度）において、円仁による中国巡礼日記『入唐求法巡礼行記』に認められる文殊菩薩との値遇、および〈夢見〉に関わる諸記事の分析を通じて、円仁の思想遍歴（天台止観行→浄土教→密教）が巡礼の変遷、および五臺山で獲得した文殊信仰と密接に関連していることを跡づけるとともに、円仁における文殊信仰生成の過程を動的に把握・理解することに成功した。平成30年度は、前年度の研究成果をより精密化するために、中国仏教史および仏教美術史の成果も積極的に援用することで、円仁の文殊信仰が、当時の五臺山において支配的であった不空門流による密教由来のものではなく、平安期における文殊信仰の主流であった『仏説文殊師利般涅槃経（以下『文殊般涅槃経』）』由来のものであることを明らかにした。最澄が大乗菩薩戒の有効性を主張するにあたって『文殊般涅槃経』における滅罪の功徳を重視している（『顕戒論』）点や、上述の思想遍歴を遂げるにあたり、円仁自身も最澄の存在を通じて『文殊般涅槃経』の影響を受けていると考えられる点から、文殊菩薩の感見という奇瑞体験をふまえた円仁の文殊信仰の考察を深められたことにより、今後の研究展開への大きな道筋を得ることができたと考えている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究プロジェクトの三年目となる平成29年度は、前年度に引き続き、プロジェクトの中心となる円仁の求法巡礼に関する分析とその深化が中心となった。
本年度の主な研究成果は、平成29年５月刊行の学会誌（査読有り）ですでに公表し、さらに、円仁よりも時代的に先行する奈良～平安時代の文殊信仰を考える上で必要となる作業に着手すべく、その準備に位置づけられる内容の論文を平成29年10月刊行の論文集にて公表した。その続きに相当する内容においては、本年６月末に学会で報告の上、今年度末刊行予定の学会誌上にて、その成果の概要を公表する予定である。
その一方、研究課題の中心をなす円仁・円珍関係の資史料についての具体的な調査などは未だ進展していない。平成29年度より引き受けた学外業務に予想外の時間が割かれたことが主な理由であるが、今年度下半期以降、円仁・円珍（および同時代に渡唐した僧侶）らの思想的内実に踏み込んだ研究にも本格的に着手していきたい。
以上の反省をふまえ、平成30年度はさらなる研究の進展を期する所存である。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究方針としては、これまでに十分実施することのできなかった史料調査を実現することによって、研究に必要不可欠なテキストの整備を進めると同時に、先行研究の成果をふまえて新たな知見を広範に発信できるようにしたい。
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| Causes of Carryover |
（理由）
次年度使用額が生じた主な理由としては、以下の二点が挙げられる。①. 備品および資史料購入費用を想定した物品費および史料調査によって生じたデータの整理・入力等を依頼する目的で取得した人件費・謝金に残高が生じた。②. 昨年度より受託した学外業務に時間を割かれた結果、研究発表および情報交換・史料調査を目的とした出張のための時間を確保することが出来ず、旅費として想定していた金額の多くが余ってしまった。
（使用計画）
物品費の残高については、平成30年度も研究の進展に応じて消耗品（プリンターのインクカートリッジ等）の買い増しに充当する見込みである。また、人件費・謝金については史料調査の実施後、必要に応じて適正に使用する予定である。上記の学外業務は今年度も継続しているものの、計画の最終年度であることから、国内における研究成果の発表を精力的に進めていく。同時に、近接領域の研究者に対する成果発表や情報交換を目的とした研究会の開催なども検討しているところである。
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