2015 Fiscal Year Research-status Report
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15K02103
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| Research Institution | Shinshu University |
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Principal Investigator |
小野 貴史 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (10362089)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山本 亮介 東洋大学, 文学部, 教授 (00339649)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 虚構理論 / 可能世界 / 文学理論 / 音楽美学 / 語り手 / 代理話者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は虚構性に関する音楽研究と文学研究の協同理論を開発し、その観点から文学理論を援用した音楽表象の分析・検証をおこなう。特に、“虚構性”と“作品の受容構造”に焦点を絞り、諸芸術作品における時間性と文学作品内で音楽体験が言語化される諸相等を取り上げ、芸術性の生成・受容場面で、言葉と音の相補性が果たす役割を明らかにすることを目的としている。
平成27年度は①音楽美学におけるアヴァンギャルド/エクスペリメンタル理論、②ポリリズムの語用研究、③演奏における楽譜の問題を中心に文学理論を敷衍しつつ音楽芸術における諸問題の基盤的視点を確立した。まず①では音楽美学における“前衛”（avant-garde）と“実験”（experimental）の語用的混同を検証しつつ、現代のあらゆる表現様式が混在する音楽文化においては、既存の制度を打破する攻撃性を有する“前衛”が理論的に存在しにくい状況を分析した。②では一般にモノリズムとポリリズムに２分割される諸リズム形態をマルティリズム、ポリメトリック、ポリクロノミー、クロスリズム、カウンターリズムに細分化し、ルネサンスから現代に至るジャンルを超えた膨大な作品に見られる各リズム構造を分析することに成功した。③ではブルックナーの第８交響曲の３つの版を自筆譜をもとに分析し、改訂及びクリティカル・エディション（ノヴァーク第１稿、ハース稿、ノヴァーク第２稿）の楽理的必然性及び楽譜テクストを対象とした美的折衷の意義を考証した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度に音楽理論を専門とする研究代表者と文学理論を専門とする研究分担者間で綿密な学術的論理整合性を常に協議しつつ、美学的に語用が混同されている諸問題を整理することができた。従って文学理論を音楽芸術に敷衍しつつ両芸術領域の虚構理論の統合および美学思想の横断的展開を今後発展させることが可能となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後はマリー＝ロール・ライアンの可能世界理論及びジェラルド・レヴィンソンが提唱した演奏における真正性を研究し、音楽作品における演奏者の位置づけを詳細に分析して行くこととなった。
あらゆるフィクションにはライアンが代理話者（substitute speaker）の類型として挙げた「純理論的根拠によって存在が措定される無人格の語り手」が潜在している。しかしながら近代のパラダイムにおいては、それを「現実の作者の思想」等々で顛倒的に充填することで、フィクション生成の場が成立していると考えられる。
音楽の場合に興味深いのは、演奏者の演奏行為によるテクスト（楽譜）の現実化が、録音も含めてマテリアルなものとなることである。これはもしかすると、現実の作曲家の“意図”にも、現実の演奏者の“理想”にも落としこめない、テクスト（楽譜）に潜在する「無人格の語り手」の音楽‐行為と考えられるかもしれない、と仮定し、音楽作品における代理話者の存在論を音楽・文学双方から横断的に論じて行く予定である。
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| Causes of Carryover |
本年度は当初計画で見込んだより地方での学会及び研究会の開催が少なく、出張費がほとんどかからなかった。また、研究分析対象をパフォーミング・アーツ分野に拡大する必要性が生じ、文献・音源資料等のリストアップに時間がかかり、本年度の購入に間に合わなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度に取材すべき資料は既にリストアップ済みであり、それら文献及び資料等の購入によって平成28年度の請求額と合わせて使用する。従って研究期間内の全体的使用金額及び使用内容に大きな変化はない。
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