2016 Fiscal Year Research-status Report

日本の商環境デザインにおける美術の影響とその意義に関する研究

Research Project

Project/Area Number	15K02127
Research Institution	Kindai University
Principal Investigator	橋本啓子近畿大学, 建築学部, 講師 (20610570)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords	インテリア / 商環境 / 山口勝弘 / 伊藤隆道 / インテリアオブジェクト
Outline of Annual Research Achievements	昨年度の山口勝弘への文献調査・聞き取り調査に続き、本年度は伊藤隆道への文献調査・聞き取り調査を行った。きわめて成果があったのは、聞き取り調査であり、1960年代当時の芸術とインテリアデザインの融合の様相を、そのムーヴメントの中心人物であった伊藤氏本人から具体的な情報を得た。伊藤隆道のディスプレイデザインやインテリアオブジェクトの紹介記事は、『ジャパン・インテリア』『商店建築』を初めとする商業インテリアの主要雑誌に多数掲載されている。だが、それらの記事が語りえなかった（示しえなかった）事柄を今回、伊藤氏への聞き取り調査を通じて獲得できたように思う。それは、伊藤のような、デザイナーではない美術家（彫刻家）が商業インテリアに対してどのような考え方を持っているかということである。やはり彫刻家である山口勝弘の場合は、純粋美術とインテリアデザインを区別する考えがあったが、伊藤の場合はそのような区別がはっきり意識されていたわけではない。では、山口の場合は、美術を大芸術、インテリアデザインを小芸術とみなし、伊藤の場合は、両者に区別を設けず、いずれも大芸術とみなしていたのかといえば、そうではない。事はそう単純ではなく、両者の区別に対し1960年代の芸術家またはクリエイターたちがいかなる態度をとっていたかというのは、きわめて重要な問題であり、慎重に検証されるべき問題だということに、改めて気づかされた。また、この区別というものは、西洋諸国と異なる伝統を有する日本、すなわち美術の概念を持たず工芸の歴史を持ち、生活風俗の西洋化を経験した国に特有の問題であるから、より一層複雑な側面を有するのである。したがって、29年度はその観点をとくに掘り下げたい。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 28年度は、多くの関係者の協力を得て伊藤隆道の調査を行うことはできたが、調査対象予定者であった内田繁が他界したため、内田への聞き取り調査はかなわなかった。しかし、内田には過去に数回、倉俣史朗の研究のため聞き取り調査を行ったことがあり、また、内田事務所の厚意により、2010年までのほぼすべての文献の情報を得ている。同じく調査対象予定者だった境沢孝についても図書館等で主要雑誌等の文献はすべて収集済みである。また、ヨーロッパのインテリアと日本のそれとの比較に関しては、おもにフランスの文献を得た。 2月に境沢の関係者に聞き取り調査を行う予定であったが、研究代表者が一時的に病を得たため、時間的にかなわなかった。成果の公開については、意匠学会全国大会で山口勝弘の商業デザインについての英語による発表を行った。
Strategy for Future Research Activity	本年度は最終年のため、伊藤隆道の商業デザインの調査報告として研究発表・論文執筆を行うほか、内田、境沢、杉本貴志についての調査を引き続き行い、聞き取り調査を含む調査を行う。また、1960年代のヨーロッパと日本の商業インテリアの比較を行い、日本において商業インテリアがいかに独自の地位を築き、日本人の文化的生活にどのような影響を及ぼしてきたのか、その意義とは何であるかを改めて検証する。これらの調査の成果の発表機会として、30年2月または3月に1960年代の商業インテリアをテーマとしたシンポジウムを近畿大学で開催する。開催にあたっては、商業インテリアまたは周辺分野、関連テーマの研究者を招く。シンポジウムの成果報告書を作成し、関係者に配布する。文献収集を通じて得た山口、伊藤、境沢、杉本の主なインテリアの図面や素材はデータベース化し、所定の方法で保存・開示する。
Causes of Carryover	地方出張を伴う聞き取り調査の一部が、研究代表者の一時的な健康状態の悪化により、当該年度にできなかったため、次年度に繰り越して行うため。
Expenditure Plan for Carryover Budget	次年度中に出張をともなう聞き取り調査・文献調査を行う。おもに東京を予定している。