2017 Fiscal Year Research-status Report
トランスナショナルな視座からの済州(チェジュ）四・三文学の解明
| Project/Area Number |
15K02454
|
|---|
| Research Institution | Nagoya University |
|---|
Principal Investigator |
姜 信和 名古屋大学, 人文学研究科, 研究員 (50725083)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
玄 善允 大阪経済法科大学, アジア研究所, 客員教授 (80388636)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
|
| Keywords | 済州島四・三事件 / 四・三文学 / 「在日」文学 / 比較文学 / トランスナショナル人文学 / 日本・韓国・朝鮮民主主義人民共和国 / 民族主義 / トラウマ |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、実質的に朝鮮戦争の前哨戦となった済州島四・三事件(1948年)にまつわる四・三文学を、トランスナショナルな視座から分析するものである。朝鮮半島は未だ民族の分断を抱え持ち、いわば東西冷戦の遺児として放置されている。そのようなアクチュアルな状況を背景に、東西冷戦時代はもとより今日に至るまで、日本・韓国・朝鮮民主主義人民共和国は相互補完的に民族主義を翼賛する構造下にある。そのため、この大量虐殺事件をめぐる記憶と表象の問題は東アジアにおける諸言説との関連のなかで相対化する必要がある。つまり本研究の目的は、左右イデオロギー闘争の影響とトラウマ、それらの苦悩からの脱出を希求する文学的表象の実態を解明するところにある。
以下は今年度の活動内容である。まず、今年度は姜信和(代表者)の研究が個人的な事情により停滞し、関西地区における済州四・三文学研究会の開催を中止した。口頭発表は「尹東柱と植民地の日常―詩世界と解放(分断)後の評価との差異をめぐって」(世界文学・語圏横断ネットワーク第7回研究集会、『脱＝植民地化の文学―敗戦/解放後の日本とコリアを事例として』、パネル企画・廣瀬陽一、同志社大学、2017年9月25日)であった。その他、田所光男ゼミの協賛により、尹東柱研究会(名古屋大学、2017年4月30日、6月4日、8月6日、10月1日、12月17日、2月25日)は継続的に主催し運営した。
次に、玄善允(分担者)は概ね順調に研究を進めることができた。口頭発表「台湾の日本語作家、黄霊芝と在日朝鮮人文学者との、日本語とその文学に対する考え方の対比」(アジアにおける多民族社会研究会、大阪経済法科大学OUEL研究センター、2017年4月23日)と「金石範著『火山島』の言語の〈異様さ〉について」(青丘文庫月例研究会、青丘文庫、2017年12月10日)に関して、それぞれ報告録と論文を提出した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
遅延の理由は、すでにその詳細について報告した通り、代表者の研究環境の変化により研究に専念する時間を著しく削がれたことなど、私的な事情による。当初の計画に遅れが生じたため、補助事業期間の延長を申請し承認された。
|
| Strategy for Future Research Activity |
研究の大幅な遅延を取り戻すため、非常勤勤務の仕事を減らし時間確保に努めた。しかし、遅延を余儀なくされた経緯の中でも、平成29年度末の3月から30年度4月初めにかけて、四・三事件に関連のある親睦会(大阪)と接続ができたことは進展事項である。当初計画の四・三文学の分析に加えて、研究最終年度である今年は、このフィールドワークも進めて貴重な資料と証言を整理し、原稿として発表する予定である。本研究の土台である尹東柱研究会は、上記の通り、名古屋大学で概ね２ヶ月ごとに主催し研究を深めている。
また、研究分担者に関しては、今後も同様のペースでテクストの分析を進める計画である。代表者と分担者は各自の分析方法と視点を生かし、当初の担当部分について、引き続きそれぞれで研究の精緻化を図り、年度末の研究会で報告しその成果を統合できるよう準備する予定である。
|
| Causes of Carryover |
理由については、補助事業期間延長承認申請書にてその詳細を報告した通り、代表者を取り巻く環境に研究の停滞をきたす変動が生じたため、計画的に次年度へと予算を繰り越した。研究最終年度である平成30年度は、主に前年度、断念せざるを得なかった調査および資料収集に専念し、有意義に助成金を使用する計画である。
|
Research Products
(5 results)
