2016 Fiscal Year Research-status Report
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15K02566
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
佐野 宏 京都大学, 人間・環境学研究科, 准教授 (50352224)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
尾山 慎 奈良女子大学, 人文科学系, 准教授 (20535116)
毛利 正守 皇學館大学, 文学部, 教授 (70140415)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 仮名 / 用字法 / 表記体 / 上代語 / 表記論 / 万葉仮名 / 文字史 / 表記史 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
従来、上代語の万葉仮名については、各音節頻用字母は概ね２種類あることが指摘されている。ところがその内実は必ずしも明らかではなかった。今期、上代文献における語の表記体における各音節の仮名字母を中心に用字法制限の有無を検証した。その結果、形態素毎にある程度固定的に用いられる字母群（仮にａとする）があり、その一方で頻度としてはそれに劣るもののそれに次いで頻用される字母群（仮にｂとする）が確認された。ところが字母群ａとｂは分布が異なる。総使用度数に対して異なり語の割合がａは少なく、ｂは多い。つまりａはそれぞれの形態素で頻用され、語の表記体上の用字としてある程度固定的に用いられる傾向にあるが、ｂはａに次いで頻用されるものの、語の表記体上の用字としては固定性がａに対して相対的に低い。一見すると総使用度数が多く、複数の語に跨がる点でａのほうが汎用性が高いようだが、あくまでも形態素側からの字母選択という視点でみると常に固定的なのはａである。ここに用字法制限による語の表記体形成という観点を導入すると、語の表記体上の用字法制限の有無でａとｂそれぞれの属性記述が可能になる。このうちａは表語性という点で連綿になる平仮名に近く、ｂは非表語性・単音節表示という点では片仮名に近い。恐らくは語の表記体形成によって生じたのがａであり、同時にそのために外にはじき出されたものがｂである。これはサ行・ラ行音節の一部のようにａとｂが拮抗するものもあるにはあるが、概ね各音節について同様の事実が指摘できる。つまり、字母の選択可能性が高い用字法から、制限がかかる用字法への展開があり、語の表記体上の使用字母（ａ）が特立されることで、その拘束を受けない字母群（ｂ）が形成されたものと考えられる。万葉仮名の各音節２種類ある仮名字母は、平仮名と片仮名の成立母体になっている可能性がある。このことが今期の最も大きな発見であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究代表者の家族が緊急入院するなど不慮の事態が複数発生し、看病その他による時間的制約から当初計画から進捗が遅れた。しかし事態の収束後、直ちに計画を見直し、平成28年12月に平成29年8月に当初計画に復旧できるように行程表を策定し直した。具体的には新たな研究協力者として土居美幸氏に依頼し加入の了承を得た。現在、新計画を全員が共有し、同年8月期、9月期の学会その他での成果発表の準備を急ピッチで行っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の予測に反して思わぬ新しい事実を発見した。「仮名遣い」が「表記体」であることは本研究の仮説であったが、その理論予測を裏付けるデータを得ることができた。さらに、「仮名」において「漢字の用法上の仮名」と「文字の表記体としての仮名」・「仮名文字」を分けることで、「仮名」の成立についての理論的な考察を一巡できた。現在、我々の議論は、日本語の文字・表記は「訓読」によって「表記体」を獲得したとみて、「訓読」によって「仮名」が成立したものと捉えている。さらに「訓字」と「仮名」の双方による語の表記体の形成が、平仮名と片仮名の二類のシステムを同時的に発生させたとすると、概ね用字法制限のデータ分布は整合している。この理論仮説の検証作業を行っているが、これを最終年度も継続する。あわせて成果発表を行う。ただし、当該分野の先行研究を分類整理する部分で進捗の遅れを生じている。そこで新たに土居美幸氏を研究協力者として加入してもらうこととし、その遅れを取り戻すことにしている。
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| Causes of Carryover |
27年度に幸運にも中国での文字表記の実態調査が可能になったため前倒請求を行った。
28年度にさらに継続して分析調査する予定であったが、研究代表者が家族の緊急入院にともない緊密な連携が取れない状況に陥ったため、当初計画の現地調査を取りやめたことにより、旅費と謝金相当分に差額を生じた。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
28年度に実施予定の調査については、別途アンケート調査票を作成し直したので、現地の研究者の協力のもとで実施予定である。ただし、29年度は成果発表を主とするため中国への現地調査人数を当初の3名から2名に減らして期間を短縮する形で対応し、当初計画相当の成果を目指す。
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