2016 Fiscal Year Research-status Report
グループ練習活動を取り入れた漢字授業のデザインと教材開発
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15K02636
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| Research Institution | University of Toyama |
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Principal Investigator |
濱田 美和 富山大学, 国際交流センター, 教授 (20283054)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 漢字教育 / 語彙教育 / 日本語学習者 / 中・上級レベル / グループ練習 / 教材開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の最終目標は学習者同士でのグループ練習の活動を通して、効果的に漢字学習ができる教材を開発することである。平成21年度より、中・上級レベルの漢字クラスにおいて学習者同士でのグループ練習の活動を取り入れ、そのための教材開発を継続的に行っている。本研究では学習者同士でのやりとりの様子や学習者1人1人の習得状況を観察することによって、特に漢字・漢字語の読みに注目し、グループ練習の中で習得可能な学習項目と、学習者だけでは習得が困難な学習項目を分別する。あわせて、グループ練習教材にはタブレット端末、ワークシート、カード教材を使用しているが、練習内容に応じて各ツールをどのように組み合わせるのが適切かを検討する。そして、これらの結果をもとに、より効果的なグループ練習を行えるような教材の開発を目指す。
平成28年度は平成27年度に引き続き、分析のためのデータ収集を中心に行った。まず、これまでに作成したグループ練習用教材を用いて、練習時の学習者同士のやりとりを記録し、分析のためのデータを充実させた。次に、学習者の漢字・漢字語の習得状況を測るためのテスト、そして、学習者のグループ練習に対する評価を測るためのアンケート調査を実施した。さらに、教材で扱っている日本語の漢語と韓国語との対応関係を把握するためのリスト作成を行った。分析においては、平成27年度に作成した教材で扱う漢語と中国語の対応関係のリストをもとに、日中間の異同についての分析を行った。また、グループ練習で用いる３つのツール、ワークシートとカードとタブレット端末の活用法についてまとめ、今後の教材開発に有用な情報を得ることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成28年度は平成27年度に引き続き、グループ練習用教材の改善点を探るための調査として、次の３つを計画していたが、いずれも予定通りに行うことができた。
［調査１］これまでに作成したグループ練習用教材を用いて、練習時の学習者同士のやりとりをICレコーダーとビデオカメラで記録する。
［調査２］グループ練習への評価のための調査を実施する。
［調査３］学習者の漢字・漢字語の習得状況を測るためのテストを実施する。
また、教材で扱う日本語の漢字語彙と中国語と韓国語の対応関係を把握するための調査について、平成27年度は中国語のリストを作成したが、平成28年度は韓国語のリストを作成することができた。また、中国語のリストをもとに、日本語との対応関係の分析も進めることができた。
さらに、教材作成に用いたワークシートとカードとタブレット端末、３つのツールの活用法について報告することができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成28年度までに分析に必要なデータを収集できたことから、平成29年度はデータの整理と分析を中心に行う。グループ練習時の学習者同士のやりとりの音声データを文字化し、既に文字化したデータとあわせて、グループ練習時に読み間違いの多い語の抽出作業を始める。また、平成28年度に作成した韓国語のリストをもとに、日本語との対応関係の分析も進める予定である。そして、これまでに作成した教材をWebで公開するための準備にも着手する計画である。
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| Causes of Carryover |
今年度は分析のためのデータを予定よりも多く収集できたが、数が多い分、データの整理・分析への十分な時間が取れず、データ整理のための人件費・謝金の支出が計画していたよりも少なかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
H28年度までに分析のためのデータは十分に収集できたことから、H29年度は、H28年度の未使用分の人件費・謝金もあわせて、データの整理・分析を積極的に進める計画である。
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