2017 Fiscal Year Research-status Report
英語教育における小・中・高・大連携での「即興力」と「流暢さ」育成プログラムの開発
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15K02674
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| Research Institution | Gunma University |
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Principal Investigator |
HOOGENBOOM RAY 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 准教授 (80436295)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
上原 景子 群馬大学, 教育学部, 教授 (40323323)
KEITH BARRY・EDMO 群馬大学, 大学教育・学生支援機構, 教授 (20332554)
山田 敏幸 群馬大学, 教育学部, 講師 (50756103)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 英語教育 / 即興性 / 流暢さ / 小中連携 / 中高連携 / パフォーマンステスト / ルーブリック評価 / 話すこと |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，小・中・高・大の連携を通して，英語の「即興力」と「流暢さ」を育成・向上・評価するプログラムを開発することである。2020年度から学校段階別に順次全面実施される新学習指導要領では，小・中・高一貫の到達目標設定のもとに，英語によるコミュニケーション能力の確実な育成が目指されている。その高校段階での目標の１つは「英語話者とある程度流暢にやりとりができる能力を養う」ことであるが，伝統的な学習活動にも今日の言語活動にも，この達成のための小・中・高に一貫した「流暢さ育成」への具体的な方略は見られない。そこで，本研究は，日本人学習者が外国語環境下の困難を克服し，即座に・流暢に英語で意思疎通ができる力を育むための実践的なプログラムを，小中高大の連携を通して構築する。
平成29年度は，以下のことを行った。(1)新学習指導要領の目標と内容の確認，(2)本研究における「即興力」と「流暢さ」の定義の再確認，(3)「即興力」と「流暢さ」を向上させる言語活動の要素の確認，(4) 先の(1)～(3)に基づいた小学校における授業観察と考察，(5) 先の(1)～(3)に基づいた中学校における帯活動の実践と考察，(6) 先の(1)～(3)に基づいた中学校における生徒と英語教員の意識調査と分析，(7) 先の(1)～(3)に基づいた高校における授業観察と考察，(8) 先の(1)～(3)に基づいた高校における生徒と英語教員の意識調査と分析，(9) 先の(1)～(3)に基づいた大学における生徒と英語教員の意識調査，(10) 話すことのパフォーマンステストのあり方とそのルーブリック評価の研究
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
新学習指導要領の目標と内容を理解し，これまでに行った「即興力」と「流暢さ」の定義づけを再確認しつつ，小学校，中学校，高校における授業観察と考察を行うことができた。また，中学校と高校で，「即興力」と「流暢さ」に対する生徒と英語教員を対象とした意識調査及びその分析を行うことができた。その結果を参考にしつつ，話すことにおける活動のあり方を考えるとともに，パフォーマンステストのあり方とルーブリックを活用した評価についての研究を進めることができた。大学においては，小規模ではあるが，学生の意識調査を行うことができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度の前半は，引き続き，小学校，中学校，高校における授業観察を行いながら，言語活動の具体的な方法やパフォーマンステストのあり方と評価についての研究を進める。小学校と大学での意識調査と実践研究も深める。また，日常の授業において，CAN-DO形式で学習者と共有するための目標呈示方法の開発も，中学校と高校を中心に深める。パフォーマンステストと学習者の意識の関係を測定し，効果的な方法を考え，試行し，改善を図る。
中盤から後半にかけては，これまでの取組の成果を活かして，より精度が高くより授業実践に活用しやすいプログラムとなるよう仕上げに努力する。研究を総括し，学会，研修会，公開授業，ホームページ等で研究成果を発信する。
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| Causes of Carryover |
物品費（消耗品）の購入にあたり、購入見込み金額と実際の購入額にわずかなずれが生じた品目が複数あったことと、記憶媒体などの購入額が予定より少なかったことに起因する。平成30年度は、これらに留意して使用したい。
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