2016 Fiscal Year Research-status Report
協同グループ学習による英語教育の有効性：動機づけの観点から
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15K02685
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
広瀬 恵子 愛知県立大学, 外国語学部, 教授 (40145719)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
和田 珠実 中部大学, 全学共通教育部, 准教授 (80613538)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 協同学習 / グループワーク / 動機づけ / 英語教育 / 自己効力感 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、協同学習理論を取り入れた英語教育を大学生に行い、指導上課題となる点を明らかにした上で、協同グループワークを取り入れたより効果的な英語教授法を構築しようとするものである。
平成27年度は、グループ編成方法の違い（教師による編成 vs. 学習者による編成）が学習者の協同学習に対する認識に相違をもたらすのかを、アンケート調査によって調べた。協同グループワークを英語授業で経験した大学生を対象に、既存の「協同作業認識尺度」を用いて調べ、編成方法の違いによって学習者の「協同作業認識」が異なることを明らかにした。
平成28年度は、協同グループ学習を用いた英語教授法が学習者の動機づけを高める指導として有効かどうかを検証する研究を行った。本研究は、1学期間協同グループ学習を取り入れた英語リーディングの授業を受けた大学生（処置群）と同じテキストを使用して協同グループ学習を取り入れなかった授業を受けた大学生（対照群）を対象として行った。指導前後の、これら2群の学生の「協同作業認識」、「英語自己効力感」、及び「英語学習意識」（英語や英語授業が好きか否か等）を比較するために、質問紙調査を指導期間前後に2回行った。本比較研究は、協同グループ学習を用いた指導がどのような点で従来の教師主導型の一斉指導と異なるのかを、学習者の視点でこれら3つの観点から比較する点で、非常に意義がある。本調査の結果の統計分析はまだ終了していないが、今まで行った分析の結果、2群間には違いがみられ、協同グループ学習を取り入れた指導を受けた学生の方が、「協同作業認識」、「英語自己効力感」、「英語学習意識」の全ての点において、わずかではあるが高い傾向があることが明らかになっている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
計画通り、研究分担者は大学の複数の英語授業で年間を通して、協同グループワークを取り入れたリーディング指導を行った。授業を受講した学生から質問紙調査によるデータ収集を行った。さらに、平成27年度からの課題として残されていた、協同グループワークを取り入れていない英語授業を受講した学生からもデータ収集を行った。しかし、600名以上の学生を対象に指導期間前・後にアンケート調査を行ったため、収集したデータ数が多大な量となった。このため、データの入力処理に予定より時間を要し、データ分析にも遅れが生じた。
また、研究代表者は、自身の担当する英語授業が過去2年間一切なかったため、協同グループワークを取り入れた英語ライティング指導を行うことができなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後も引き続き、協同学習理論を取り入れたグループワークを用いて、英語のリーディング及びライティング指導を実際に行い、その教授法が学習者の動機づけと自己効力感に及ぼす有効性について検証する予定である。平成28年度と同様に、今後も質問紙調査を行うが、修正した質問紙を用いる予定である。昨年度までの研究では、指導期間内に限定して質問する調査を行ってきたが、今後は学習者の過去の英語学習歴や授業外での英語学習に関する質問事項も含める。
さらに、研究参加者からできるだけ詳細な内観報告を得るために、授業内の学習者観察記録や個別のインタビュー・データを収集する。そして、協同グループ学習を取り入れた教授法が、英語学習に対する動機づけと英語自己効力感の点で、グループだけではなく個々の学習者にどのような影響を及ぼすのかを中・長期的に調べる予定である。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じたのは、主として研究代表者が予定通り研究計画を実行に移すことができなかったためである。勤務校の公務による時間的な制約のため、本研究のための出張がほとんどできなかった。これは、申請書作成時点では想定できなかったことである。また、同じ理由により、協同学習を取り入れた英語教育実践の機会がなかったために、本研究のためのデータ収集等を行うことができなかった。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
次年度も、研究代表者は勤務校の公務のために研究活動に制約があることが予想されるが、英語授業の担当は決定している。そのため、計画通り協同グループワークを用いたライティング指導を行うことが可能となった。当初の計画より遅れたが、データ収集も行う予定である。次年度以降は、計画に沿った使用を実行に移し、前年度までの研究の遅れを取り戻す努力をする予定である。
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