2017 Fiscal Year Research-status Report

協同グループ学習による英語教育の有効性：動機づけの観点から

Research Project

Project/Area Number	15K02685
Research Institution	Aichi Prefectural University
Principal Investigator	広瀬恵子愛知県立大学, 外国語学部, 教授 (40145719)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	和田珠実中部大学, 全学共通教育部, 准教授 (80613538)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords	協同学習 / グループワーク / 動機づけ / 英語教育 / 英語自己効力感
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、大学生に協同学習理論を取り入れたグループ学習を用いた英語指導を実際に行い、指導上の課題を明らかにした上で、より効果的な協同グループ学習による英語教授法を構築しようとするものである。平成27年度から29年度まで、協同グループ学習を用いた英語教授法が学習者の動機づけを高める指導として有効かどうかを検証する研究を行ってきた。平成28年度に行った質問紙調査を用いた研究では、同一テキストを用いた英語授業で、協同グループ学習を取り入れたクラスと取り入れなかったクラスの大学1年生の「協同作業認識」、「英語自己効力感」及び「英語学習意識」を比較した。その結果、協同グループ学習を取り入れた英語指導を受けた学生の方が、比較したこれら全ての点において、僅かではあるが高い傾向があることが明らかになった。続いて平成29年度は、協同学習の特に英語自己効力感に与える影響に焦点を当てて調査を行った。そして英語授業で協同グループ学習を経験した大学生の英語自己効力感は上がるのか調べた。研究代表者は、協同学習原則を取り入れた4技能統合型英語指導法を使って1学期間英語授業を行い、指導前・指導中・指導後計3回の質問紙調査を実施して、大学1年生が本指導法をどのように捉えたかだけではなく、グループ学習経験を積むことによって英語自己効力感がどのように変わるのかを調べた。本指導法に対する学生の反応はおおむね肯定的であったが、指導上の課題も幾つか浮き彫りになった。英語自己効力感に関しては、調べた項目のうちの数項目で、「英語でできる」と思う自己評価が指導後上がっていたことがわかった。研究分担者も、協同学習原則を取り入れた英語授業を大学1年生に行い、その指導法が英語自己効力感と英語力に及ぼす影響を調べた。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 研究代表者は、勤務校の公務の関係で平成27年度から28年度まで協同学習理論を取り入れたグループ学習を用いた英語指導を実際に行うことができなかった。これは申請書作成時点では想定できなかったことである。このため計画に遅れが生じてしまったが、平成29年度にはその教育実践の機会が得られ、本研究のためのデータ収集を開始することができた。研究分担者は、計画通り大学の複数の英語授業で年間を通して、協同学習理念を取り入れた英語リーディング指導の実践を重ねてきた。そして、その指導法の学習者の動機づけ―特に英語自己効力感－に及ぼす影響について、質問紙調査を用いて調べ、その結果の分析を行ってきた。しかし、研究参加者からより詳細な内観報告を得てより深く学習者や授業の内面を分析する必要性を認識しているが、その質的データの収集がまだできていない。
Strategy for Future Research Activity	計画通り引き続き今後も協同学習理論を取り入れたグループ学習を用いて、英語指導を行い、その教授法が学習者の動機づけ、特に英語自己効力感に及ぼす有効性について検証する予定である。平成29年度までと同様に、今後も質問紙調査を行うが、できるだけ詳細な内観報告を得るために質問紙調査だけではなく、授業の録音や録画をし、インタビューを個別に実施し、質的調査も行う予定である。平成30年度から、学習者の協同学習過程を調べるために新たにLTD　（Learning Through Discussion）話し合い学習法を取り入れた授業実践を実施する予定である。学生には毎回の授業に予習を課し、授業前後に所定の学習ログを記録してもらう。これにより、協同学習が学習者の英語学習に対する動機づけに与える影響をより詳細に調べる予定である。
Causes of Carryover	次年度使用額が生じたのは、主として申請書作成時点で計画していた研究代表者と分担者2名が海外（アメリカ）出張を行わなかったからである。このアメリカ出張の大きな目的は、ミネソタ大学で協同学習理論の大家であるJohnson教授らから直接協同学習の研修を受け、かつ本研究に関して助言を受けることであった。しかし、平成29年度には協同学習研修会が実施されなかったため、本計画を断念せざるをえなかった。次年度は、現在までの研究の遅れを取り戻し、計画に沿った使用を実行する努力をする。研究代表者と分担者共に、年度末に国外出張を行い国際協同教育学会に参加し、本研究の成果の一部を発表する予定である。