2016 Fiscal Year Research-status Report
異文化コミュニケーション能力の育成と評価―CEFRを基盤とする英語教育の展開
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15K02691
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| Research Institution | Meikai University |
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Principal Investigator |
川成 美香 明海大学, 外国語学部, 准教授 (60224804)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笹島 茂 東洋英和女学院大学, 国際社会学部, 教授 (80301464)
岡 秀夫 目白大学, 外国語学部, 特任教授 (90091389) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 異文化コミュニケーション能力 / JS:ジャパンスタンダード / CEFR / 英語教育 / CLIL / 到達指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本科研プロジェクトは、前回の科研研究（基盤（B))において策定したCEFRに準拠したJS：ジャパン・スタンダードの１２レベルの「言語能力」参照枠に、「異文化コミュニケーション能力」の参照枠を付与して、包括的な英語コミュニケーション能力一覧表の策定をめざすものである。プロジェクト2年目である平成28年度は、27年度に行った国内外での文献や資料に関する基礎的な調査結果について具体的な検討を行った。ECMLのFREPA(Framework of Reference of Pluralistic approaches to Languages and Cultures)や、Council of Europe の Autobiography of Intercultural Encounters、フィンランドのCEFcultなどを精査して「JS：異文化コミュニケーション能力」の到達指標に応用可能なエッセンスを抽出した。また、「異文化コミュニケーション能力」の育成と評価を日本の教育現場でどのように実践できるかの示唆を得るべく、Dr.Larisa Kasumagic-Kafedzic（上智大学客員講師）によるボスニア・ヘルツェゴビナでの英語教育と日本の英語教育における相互文化間理解に関して話しを聞き、意見交換をすることで本研究に資する知見を得た。また、「異文化コミュニケーション能力」の教授方法ととしてとりわけ早期英語教育におけるCLIL（内容言語統合型学習）が効果的といわれており、その成功例であるフィンランド、スペイン、イタリアなどでの実践例の視察が当初からの計画である。今後順次実施することで日本での適応可能性を「異文化コミュニケーション能力」育成の視点から検討する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究代表者の公私にわたる当初予期していなかった事情が発生し、遅れている。
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| Strategy for Future Research Activity |
初年度である平成27年度に得られた海外の研究者との協力体制をいかしつつ、28年度において文献・資料調査などから得られた知見をもとに、「JS:異文化コミュニケーション能力」の到達指標参照枠の策定を推進する。それと同時に、日本人に必要な「異文化コミュニケーション」を育成する教授方法として、現在欧州各国で浸透しているCLIL（内容言語統合型学習）について、その成功例であるフィンランドや、スペイン、イタリアなどでの早期英語教育に関して実態調査を行う。CLILは、教科内容とことばを統合した学習方法であるため、とりわけ「異文化」や「異文化コミュニケーション」のセンスや素地が養われる点で有効である。本プロジェクトが策定をめざす「JS：異文化コミュニケーション能力」参照枠を、CLILによって教育現場で応用実践する方法をデザインしていく。
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| Causes of Carryover |
研究代表者が予定していた海外調査（欧州）を諸般の事情により取りやめたことが、次年度使用額が生じた主たる理由である。また、研究そのものが遅れたことで予定していた研究協力者への謝金もほとんど未使用のため。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今後の使用計画としては、その取りやめた海外調査を実行するとともに、遅れをとりもどすべく研究を推進していくうえで必要となる研究協力も仰ぐことで助成金の使用が見込まれる。なお当初の計画では2017年度が最終年度となるが、2018年度までの延長を予定しており、あと2年計画での研究推進と交付金の有効利用を考えている。
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