2017 Fiscal Year Research-status Report
異文化コミュニケーション能力の育成と評価―CEFRを基盤とする英語教育の展開
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15K02691
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| Research Institution | Meikai University |
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Principal Investigator |
川成 美香 明海大学, 外国語学部, 准教授 (60224804)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
笹島 茂 東洋英和女学院大学, 国際社会学部, 教授 (80301464)
岡 秀夫 目白大学, 外国語学部, 特任教授 (90091389) [Withdrawn]
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| Keywords | 異文化コミュニケーション能力 / JS:ジャパンスタンダード / CEFR / 英語教育 / CLIL / 到達指標 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本プロジェクトは、前回の科研研究（基盤（B))で策定したCEFR準拠のJS:ジャパンスタンダードの12レベルの「言語能力」参照枠に、「異文化コミュニケーション能力」の参照枠を付与して、包括的な英語コミュニケーション能力一覧表の策定をめざしている。プロジェクト3年目である平成29年度は、平成28年度に引き続きCEFR, ICC, CLILに関する国内外での事例や実証的研究についての具体的な検討を行った。ECMLのFREPA(Framework of Reference of Pluralistic approaches to Languages and Cultures)、Council of Europe のAutobiography of Intercultural Encounters, フィンランドのCEFcult などを精査して、「JS：異文化コミュニケーション能力」の到達指標に応用可能なエッセンスを抽出した。一方、日本人英語学習者が異文化コミュニケーションを実体験する場として、大学生の短期海外研修および長期留学がある。前記のエッセンスを基に、異文化コミュニケーション能力の伸びをを質的に測定できるようなCAN-DO方式のアンケートを作成して、研究代表者の勤務校における海外研修および海外留学に参加する大学生を対象に、事前・事後アンケートを実施しデータを蓄積した。分析は継続中である。質的・量的分析結果を今後「異文化コミュニケーション能力」の参照枠策定の実証的な基礎資料としたい。また、研究分担者はかねてよりボスニア・ヘルツェゴビナの言語教育の専門家と相互文化間理解に関する学術的交流を通して、とりわけ早期英語教育におけるCLILについての知見を蓄積している。最終年度は日本人大学生に現地での文化交流を体験させ、異文化コミュニケーション能力習得の諸相を明らかにする。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
プロジェクト１・2年目である平成27・28年度に、研究代表者の公私にわたる当初予期していなかった事情が発生して、やや遅れている。しかしながら、当初3年間の研究期間の継続延長が承認されたので、平成30年度を最終年度として当初の目的をほぼ達成できる見込みである。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまでの海外の研究者との協力体制をいかしつつ、また国内外の文献・資料調査および本プロジェクトの実証的調査などから得られた知見をもとに、「JS:異文化コミュニケーション能力」の到達指標参照枠の策定を推進する。それと同時に、日本人に必要な「異文化コミュニケーション能力」を育成する教授方法として、現在欧州各国で浸透しているCLIL(内容言語統合型学習）は、とりわけ「異文化」や「異文化コミュニケーション」のセンスや素地を養うのに有効である。本プロジェクトが策定をめざす「JS:異文化コミュニケーション能力」参照枠を、CLILによって教育現場で応用実践する方法をデザインしていく。
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| Causes of Carryover |
研究代表者が初年度より計画していた海外出張（調査および学会発表）を公私の事情により遂行できなかったことが次年度使用額が生じた主たる理由である。最終2018年度はすでに複数の海外学会出張を計画しており、研究成果発表も確定している。また蓄積してきたデータ入力・分析・蓄積のために人件費・謝金が生じる。研究成果のまとめ（成果報告会・成果出版物など）のための経費も見込まれる。
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