2015 Fiscal Year Research-status Report
海外から見た日本人グローバル人材の強みと課題ー大学教育への示唆ー
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15K02764
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
藤尾 美佐 東洋大学, 経営学部, 教授 (20350712)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 猛久 和光大学, 経済経営学部, 教授 (40434211)
村田 和代 龍谷大学, 政策学部, 教授 (50340500)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | グローバル人材 / 異文化間コミュニケーション能力 / 社会人基礎力 / プロフェッショナルな能力 / 海外の視点 / インタビュー |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、現在日本全体の大きな課題となっている「グローバル人材」について、１）日本国内と海外から見たグローバル人材の考え方の違い、２）大学とビジネス界での視点の違いを明らかにし、今後の大学教育に示唆を与える研究である。大きく３つの軸があり、１）異文化間コミュニケーション能力、２）（大学で教育される）社会人基礎力と（その上に構築される）プロフェッショナルな能力の育成、３）これら2つの軸を連携させ、いかに統合的にグローバル人材を育成させるか、という３点を中心に研究を進めている。
担当は、代表者、藤尾が特に１）と３）を、分担者、小林が主に２）を担当し、もう一名の分担者、村田は、１）および大学間連携協働教育推進事業において、地場産業や伝統産業という地域に軸をおいた企業が、「日本ブランド」をどのようにグローバル化していくかのグローカル人材育成のプログラム開発に取り組んでいる。さらに、これら３点を統合し、最後に大学教育への示唆を行う研究である。
初年度である平成27年度には、それぞれの研究者が、担当に従ってまずインタビューを行い、大まかな課題や日本との差異の把握に取り組んだ。
代表者、藤尾は海外特別研究のためイギリスに１年滞在しており、イギリス、欧州および北米で、日系企業のインタビュー調査および教育機関でのインタビューを行った。分担者の小林は、すでにこれまでのコンタクトがあるシンガポールなどのアジアを中心にインタビュー調査を進めた。村田は職場談話における異文化間コミュニケーション能力をめぐっての研究と、インタビュー調査先の準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
上述のように、平成２７年度は、代表者、藤尾がイギリスに１年滞在しており、そのため、イギリスのみならず、北米（カナダにて５月にインタビュー）、デンマーク（１１月にインタビュー）、イタリア（２月にインタビュー）など、幅広くインタビューを行うことができた。また、５月のGABC (Global Advances in Business Communication) 学会、6月のナポリでのDICOEN (Discourse, Communication, and the Enterprise)学会、１月のABC (Association for Business Communication) 学会 (Europe, Africa, Middle-East Conference)にてその結果を発表した。
同様に小林も、KABC(The 2016 Winter Symposium of Korean Association for Business Communication)にてラウンドテーブルのスピーカーを務め、村田も上述のABC学会にて発表を行った。さらに３名は、国際ビジネスコミュニケーション学会（JBCA)に所属しているため、10月の全国大会で発表および話し合いの機会を持ち、研究成果の交換と今後の進め方について協議した。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度のインタビュー結果をもとに、今年度は、海外が考えるグローバル人材とは何か、日本人は海外でどのように評価されているなど、グローバル人材に必要となる能力や資質を分析する。分析には修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)のほか、藤尾、村田が得意とするIBD(Intercultural Business Discourse)研究の手法も取り入れ、ディスコース分析なども導入する。さらに、大きな流れを把握できるよう、アンケート調査につなげる。本年度はアンケート調査に必要となる質問項目を洗いだし、アンケートの実施を視野にいれる。最終年度は、引き続きアンケート調査とそのまとめを行う。
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