2016 Fiscal Year Research-status Report
海外から見た日本人グローバル人材の強みと課題ー大学教育への示唆ー
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15K02764
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| Research Institution | Toyo University |
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Principal Investigator |
藤尾 美佐 東洋大学, 経営学部, 教授 (20350712)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小林 猛久 和光大学, 経済経営学部, 教授 (40434211)
村田 和代 龍谷大学, 政策学部, 教授 (50340500)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | グローバル人材 / 異文化間コミュニケーション能力 / 社会人基礎力 / グローカル / インバウンド化 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、現在、日本全体の大きな課題となっている「グローバル人材」について、１）日本国内と海外から見たグローバル人材の考え方の違い、２）大学とビジネス界での視点の違いを明らかにし、今後の大学教育に示唆を与えようとする研究である。さらに、１）異文化間コミュニケーション能力、２）（大学で教育される）社会人基礎力と（その上に構築される）プロフェッショナルな能力の育成、３）これら2つの軸を連携させ、いかに統合的にグローバル人材を育成させるかという３つの軸で研究を進めている。担当は、代表者、藤尾が特に１）と３）を、分担者、小林が主に２）を担当し、村田は、地場産業や伝統産業という地域に軸をおいた企業が、「日本ブランド」をどのようにグローバル化（インバウンド化）していくかに取り組んでいく。
初年度である平成27年度には、それぞれの研究者が、担当に従ってまずインタビューを行い、大まかな課題や日本との差異を把握してから、次年度以降のアンケートの作成につなげる計画をたてていた。
２年目の平成２８年度には、藤尾は、昨年度イギリスでとったインタビューを基に、北米の日系現地法人のケーススタディーや欧州での合弁企業で働く日本人ビジネスパーソンのケーススタディーを、国際大会や論文にて発表した。村田は、京都の地場産業のグローバル化（インバウンド化）をめぐっての調査や、関連企業との連携によるグローカル人材育成プログラム（ＰＢＬ教育プログラム）実施を進めた。小林は、ビジネスコミュニケケーション研究や大学における教育内容の変遷と、社会情勢の変化を対応させたグルーバル人材育成の必要性を国際大会で発表した。さらに、日本に限らず本調査をアメリカやアジア、ヨーロッパ各地の大学の状況やそこでの社会との連携について研究する用意を始めている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成２８年度は、代表者、藤尾が、昨年度イギリスに１年滞在した際に収集したインタビュー調査の結果（北米（カナダにて５月にインタビュー）、デンマーク（１１月にインタビュー）、イギリス（１月にインタビュー）、イタリア（２月にインタビュー）など）を基に、５月のGABC (Global Advances in Business Communication) 学会、９月のJACET(大学英語教育学会）国際大会や１０月のABC (Association for Business Communication)年次大会を初めとする国際学会や、１０月のJBCA(Japan Business Communication Association)年次大会などの国内学会、およびJBCA Journalの論文などにて、結果を発表した。
小林は、3月25日に韓国（慶州）で開催された、KABC（Korea Association for Business Communication） 学会で研究結果を発表した。タイトルは、“An Analysis of Business
Communication Study in JBCA” である。
さらに３名は、国際ビジネスコミュニケーション学会（JBCA)に所属しているため、10月の全国大会で話し合いを持ち、研究成果の交換と今後の進め方について協議を行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度は最終年度となるため、海外が考えるグローバル人材とは何か、日本人は海外でどのように評価されているかなど、グローバル人材に必要となる能力のこれまでの分析を最終的なまとめへと発展させる。
昨年度の分析では、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)やIBD(Intercultural Business Discourse)研究の主流であるディスコース分析などにより、ビジネスパーソンが抱えるいくつかの課題が浮き彫りになった。
本年度は、上記の研究結果を、大学でのグローバル人材の育成、グローカル人材の育成と結びつけ、JBCA（国際ビジネスコミュニケーション学会）全国大会や１０月のABC (Association for Business Communication)年次大会にて発表する予定。また、印刷媒体としての報告書の作成も予定している。
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| Causes of Carryover |
研究分担者が前年度使いきれなかった金額が2,607円残った。分担者は計画通りに研究を遂行していたが、若干の未使用額が出た。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
今年度、学会に伴う旅費に上乗せして消化する予定。
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