2017 Fiscal Year Research-status Report
新しい語彙の般化における潜在的・明示的学習と統合の役割
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15K02768
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Research Institution | Kwansei Gakuin University |
Principal Investigator |
石川 圭一 関西学院大学, 法学部, 教授 (40259445)
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Project Period (FY) |
2015-10-21 – 2019-03-31
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Keywords | incidental learning / explicit learning / implicit knowledge / generalization / grammaticality judgment / reaction time / awareness measurements / derivational suffixes |
Outline of Annual Research Achievements |
新しい語彙・文法はどのように学べば、より定着するだろうか。本研究は、英語の接尾辞を持つ新語(例 bodisness)の形態統語知識に関して、偶発的に学んだ(incidental learning)学習者、明示的に学んだ(explicit learning) 学習者、学習を経ない統制群の3群が、学習直後と1週間後に、文法性判断テスト(正答率と反応時間を測定)受け、形態統語知識の般化程度を調べる。1つ1つの文法性判断課題の直後には、2種類の subjective measures of awareness (confidence ratings & source attributions) を施し、判断の自信と根拠について尋ね、どのような知識を獲得したかについて考察する。 本研究は、どのような学習をした際に(incidental or explicit)、文法性判断のどの側面に(正答率か反応時間か)、いつ(直後、1週間後)、形態統語知識の学習効果が見られるか、またその判断の基となる知識がどのような種類のものか(主に、implicitか、explicitか)を明らかにする試みである。 本研究は、今までほとんど対象として扱われていない日本人英語学習者(中級程度の英語力)を対象にして、文に埋め込んだ新語(本研究では 12種類の英語の接尾辞を新しい語幹に付けたもの;例: fimisik)を、incidental と explicitで学ばせ、学習直後、1週間後の2つの異なる時点で、文法性判断テストにおける正答率と反応時間を指標に、形態統語知識の学習と般化能力を測定する。これによって、日本人英語学習者の新しい語彙・文法獲得における、学習法と時間経過の効果と役割について検討する。初年度(平成27年度)の実験材料の選定・作成、刺激提示ソフトのプログラミング・調整、平成28年度の実験開始(3群のそれぞれに、10人ずつ、計30人に対し、実験を実施)に引き続き、平成29年度は、本実験を終了した(3群のそれぞれに、20人ずつ、計60人に対し、実験を実施)。現在、データの分析と、考察を行っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成28年度には本実験を開始したが、必要実験参加者数60人(3群それぞれ20人)の内、半数の30人にしか実施できなかった。続く、平成29年度に、残りの30人に対し実験を行った。本実験の遂行に丸2年を要した理由は以下のとおりである。実験参加者は、中級程度の英語能力を有し、かつ、当日とちょうど一週間後の2度参加してもらう必要がある。この条件を満たす参加者が非常に限られていたこと、また実験実施者の大学での空き時間と、参加学生の空き時間の調整の難しさのため、実験実施に予想以上の時間がかかった。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、現在得ている実験データを分析・考察し、レビューを受け、論文にまとめ、発表する予定である。具体的には、正答率と反応時間に統計処理を施し、結果を以下の観点から比較・考察し、新語の汎化における包括的なモデルを提案する。 1) 学習方法の種類と効果を、学習を持たない場合と比較。 2) 学習効果を測定する2つの指標(正答率と反応時間)の測定実施時期(直後と1週間後)の違いによる般化の効果の検討。 3) 1), 2)の結果をもとに、3つの要因(学習法、測定指標、測定時期)の交互作用を詳細に検討する。 最後に、本研究の全体的考察を行い、研究成果をまとめ、国内外での発表・レビュー、論文の実施・投稿を行う。
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Causes of Carryover |
理由:実験の完了までに平成29年度の1年間を要したため、データの分析・考察、成果のまとめ、レビュー、発表、論文の投稿が行えなかった。 計画:平成30年度は、データの分析・考察、成果のまとめ、レビュー、発表、論文の投稿を予定している。
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Research Products
(1 results)