2016 Fiscal Year Research-status Report

英語コミュニケーション能力のパフォーマンス評価法の理論的・実証的研究

Research Project

Project/Area Number	15K02785
Research Institution	Shinshu University
Principal Investigator	酒井英樹信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00334699)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2019-03-31
Keywords	教育評価・測定 / パフォーマンス評価 / CEFR / Can-Do リスト
Outline of Annual Research Achievements	平成28年度は、中学生を対象にした実証研究を計画・実施し、その結果を考察することと、平成27年度に実施した理論的研究の成果を学会発表することであった。第1に、実証研究については、タスク利用の言語評価のタスクと評価基準の作成を行った。具体的には、話すこと［やり取り］と話すこと［発表］のタスクを作成した。タスクは、話すこと［やり取り］が4種類（質問応答課題、ロールプレイ課題①、ロールプレイ課題②、クレーム課題）であり、話すこと［発表］が3種類（自己紹介課題、意見課題、あらすじ・感想課題）であった。これらのタスクを中学生1年生から3年生1,444人に実施した。得られたパフォーマンスを基に、タスク利用の言語評価の評価基準を整理した。中学生を対象とした実証研究の実施は、平成29年度に実施する予定である。第2に、理論的研究の成果の発表については、「外国語教育における評価に関する3つの立場 ―CEFRに基づく評価、タスク利用型の言語評価、ダイナミック・アセスメント―」としてまとめられ、中部地区英語教育学会・三重大会（平成２８年度６月）において発表した。主たる内容は、(1)ヨーロッパにおいて複数言語主義に基づいて提案されたヨーロッパ言語共通参照枠 (CEFR）に基づくCan-Doリストを用いた評価、(2) タスクに基づく第二言語教授法においてタスクの完遂によって学習者のパフォーマンスを評価するタスク利用型の言語評価、(3) 社会文化論的な立場から評価を行うダイナミック・アセスメントの先行研究を概観し、3つの評価法の比較・対照を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 平成28年度の計画について、実証研究の計画（タスク利用の言語評価のタスクと評価基準の作成）と、理論的研究の成果の発表を終えている。一方で、平成28年度の計画においては中学生を対象にした実証研究の実施に着手する予定であったが、平成28年度内には実施できなかった。そのため、おおむね順調に進展していると考える。
Strategy for Future Research Activity	第1に、実証研究の実施については、平成28年度に着手する予定であったが、実施できなかったため、平成29年度内の実施計画に含めて行う。実証研究は、中学生と高校生を対象にした実験授業である。対象は、中学生5クラス程度（約150名　30名×5クラス）と高校生5クラス程度（約150名　30名×5クラス）である。中学3年生に対して、ある単元を実施し、評価に関するデータを収集する。評価に関するデータとして、(1) ダイナミック・アセスメント（協力者の教員による評価）、(2) Can-Do リストを用いた評価（研究者及び協力者の教員による評価）、(3) タスク利用の言語評価（協力者の教員による評価）を得る。また、その他のデータとして、(1) 授業の観察記録（研究者による観察及び記録）、(2) 生徒による自己評価（アンケート調査）、(3) 生徒及び教員に対するインタビュー調査のプロトコルを収集する予定である。評価に関するデータについては、量的に分析する（相関分析、確証的因子分析）。その他のデータの授業記録とインタビュー調査については、質的に分析する（談話分析、内容分析）。自己評価の結果は、評価に関するデータと共に量的に分析する。第2に、平成28年度の成果を、「スピーキング・パフォーマンス評価方法の検討」としてまとめ、全国英語教育学会・島根大会（平成２９年８月）において発表する予定である。
Causes of Carryover	平成28年度に実施予定の中学生を対象とした実証研究が実施できなかったため、実施及び分析に必要であった経費を次年度に繰り越す必要が生じたためである。
Expenditure Plan for Carryover Budget	平成29年度請求額と合わせて、中学生を対象とした実証研究の実施のために、(1) 授業の観察記録（研究者による観察及び記録）、(2) 生徒による自己評価（アンケート調査）、(3) 生徒及び教員に対するインタビュー調査のプロトコルを収集及び分析に必要な経費として使用する予定である。