2015 Fiscal Year Research-status Report
英語は原則英語で教授すべきか-学習動機・英語会話意欲に与える影響-
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15K02795
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
古賀 功 東海大学, 外国語教育センター, 講師 (90528754)
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| Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| Keywords | 英語を英語で教授 / 会話要因の変動 / 動機要因の変動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
27年度は主に現在までに蓄えてきた研究内容を学会等で発表(大学英語教育学会、中部地区英語教育学会など)し、様々な面からフィードバックを頂き、今後の研究に活かすことができると実感している。２７年度には高校教員がどの程度英語を使用しているかを調査する計画であったが、当初の順番とは異なるが、日本人教員が英語の授業を英語で行った際と、日本語で行った際の学習者の動機要因がどのように変動するかのデータを分析し始めたところである(当初は２８年度に予定)。このデータと以前に研究した会話要因の変動の調査とを包括的に議論するために、2つの調査を同時に分析・解釈できるような準備を進めていった。
この変更には１つ重大な目的がある。27年度から研究を進めていき、発表等で頂いたフィードバックを参考にし、考慮したことろ、まず初めに学習者目線から英語での英語の授業のとらえ方を分析し、その環境下でどのように学習者の会話・動機要因が変化・異なっているかを理解することが重要である。次に、その結果に基づき、英語を英語で教授することの効果を考える方が建設的である。また、このような研究を発表し、論文にまとめることで、現在英語を使用して授業をしている先生方の後押しになる可能性が高いと考えた。
27年度の研究結果は、興味深い点として、all Englishの環境で英語を学んだ学生はall Japaneseで英語を学んだ学生よりも、会話要因の向上を見せていなかった点である。しかしながら、実際の英語の使用頻度はall Englishの学生の方が高かった。この結果は先行研究などと少し異なる点はあるが、新たな発見である。解釈としては、all Englishの学生は、英語のみの使用に関して話者としても聞き手としても限界を感じており、その結果がall Englishの効果を妨げている可能性が示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の計画の順序を変更した結果、少し研究に遅れが生じた。また、研究に必要となる設備（分析ソフトなど）も整っていなかった。しかし、28年度はそのような設備、研究材料は揃っているので、この少しの遅れは取り戻せると考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、日本人が英語を英語で教えた際に、学生の動機要因・会話要因がどのように変動するかを分析中である。また、先に述べたように、当初の計画を少し変更し、native speakers of Englishが英語を英語で教授した際のデータも9月から収集可能である。同時に教員に対して行うアンケートの調査票を精緻化していく予定である。
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| Causes of Carryover |
アンケート調査の結果を入力してもらうための人件費を確保したが、個別に入力者を集めるよりは、28年度にまとめて依頼する方がスムーズに進むと考えた結果、人件費分を28年度に回した。
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| Expenditure Plan for Carryover Budget |
27年度分と28年度に行うアンケート調査の結果を入力するための人件費。
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Research Products
(3 results)
