2015 Fiscal Year Research-status Report
小学校教員養成課程における「外国語活動」指導力育成カリキュラムの開発
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15K02808
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Research Institution | Kurashiki Sakuyo University |
Principal Investigator |
吉岡 由佳 くらしき作陽大学, 教育学部, 助教 (20633043)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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Keywords | 教員養成課程 / カリキュラム / 外国語活動 / Can-Doリスト |
Outline of Annual Research Achievements |
平成27度は、本研究の課題3つのうちの1つである「平成26年度開発"実践で鍛える英語力育成カリキュラム"の実施・検討」を行った。平成26年度に策定した小学校教員養成課程向け英語カリキュラムでは、外国語活動の実習経験を積むことで、外国語活動を実施するための実践力を養成することをねらいとする。1年時前期から、外国語活動に関する基礎知識の習得、後期には模擬授業や附属施設等での実習に取り組むことを特徴とする。 実習実施結果を振り返り、1年次前期に関連語彙なども含めた外国語活動の知識を目指し、後期に現場で実践を行ったことで、知識を技能として使うためのカリキュラムのスムーズな流れが作られた。カリキュラム上、同じ学期に知識習得と実践を並行して行っていた前年度までと比較し、知識習得の時間を増加させた平成27年度は語彙力・表現力が大きく伸びていることがわかった。とりわけ、クラスルーム・イングリッシュに関する語彙の習得が伸び、これらの知識は繰り返し模擬授業を行ったことで、技能として実際に現場で使える実践力にまで高めることができた。 また、平成28年度研究計画に教員養成課程学生向けのCan-Doリストの見直しが含まれていることを視野に入れ、平成27年度は、Can-Doリスト(平成26年度作成)を使用した実践活動の評価の実施、評価者を対象としたアンケートを行い、情報収集を行った。さらに、評価結果から判明した学生の語学力の特徴・傾向については、平成28年度着手予定のe-learning教材作成の参考とするため、情報の蓄積を行った。 教員養成課程におけるカリキュラム開発を行う中で、幼-小のスムーズな接続に注目し、学術論文「幼児英語教育の実践研究II-幼・小接続を見据えた英語カリキュラム開発」を執筆した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成27年度実施予定であった、「実践で鍛える英語力育成カリキュラム」(平成26年度作成)について、当該年度分をほぼ予定通り実施できた。1年次生を対象に、外国語活動基礎知識の習得と模擬授業を指導し、現場での実習を行わせた。外国語活動実施に必要なクラスルーム・イングリッシュについて、必要となる語彙、表現を厳選したデータを蓄積した。 さらに、平成26年度に作成した教職課程学生用外国語活動Can-Doリストを使った評価を実施し、平成28年度のCan-DOリストの見直しとe-learning教材の開発に向けた情報収集、データの蓄積にも着手した。 一方で、対象としている一部のクラスにおいて、本研究外の都合により、カリキュラムの一部について、順番を変更することで対応する事態が生じたが、おおむね計画通りにカリキュラムに沿って実施できた。 クラスルーム・イングリッシュのデータをまとめた資料を冊子として印刷、地域の関係機関に配布する予定であったが、次年度分とまとめて一冊にまとめることとしたため、平成27年度は印刷・製本はしていない。
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Strategy for Future Research Activity |
平成26年度に作成した「実践で鍛える英語力育成カリキュラム」について、1年次生対象の内容については効果が見込めることが確認できた。平成28年度は、27年度にデータ収集した学生の外国語活動指導用英語力確認テスト、Can-Doリストへの記入、振り返りシート等を分析し、英語力の伸び、その他の効果について分析する。 また、平成27年度までに蓄積したクラスルーム・イングリッシュ等のデータをもとにした「外国語活動ハンドブック(仮称)」をまとめ、印刷、製本を行い、地域の関係機関に配布することによって、研究成果を地域社会に還元する。 さらに、これまで蓄積したデータに基づき、外国語活動の指導に必要な語彙や表現などを学習するe-learningシステムの開発に着手する。
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Causes of Carryover |
平成27年度、実施対象側の都合により、実施時期を若干変更をしたことにより、データ分析が平成27年度中に行えないことが判明し、平成27年度はデータのみ収集し、平成28年度に機器備品を揃え、分析するよう予定変更した。 また、年度末に冊子として研究成果を印刷する予定であったが、見積額が当初の見積から大幅に増額したものであったため、平成27年度と28年度分をまとめた冊子を作製し、平成28年度に印刷・作成することとした。申請当初の計画から若干変更したため誤差が生じたが、想定内であるため次年度使用する予定である。
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Expenditure Plan for Carryover Budget |
繰り越した予算については、平成28年度予算と合わせて、年度末に成果発表としての冊子作製に必要な印刷製本費として支出、データの分析等に必要な機器備品費として使用する予定である。
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