2018 Fiscal Year Annual Research Report
Endogenous business cycle theory and its application to inflation
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15K03350
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
楡井 誠 東京大学, 大学院経済学研究科(経済学部), 准教授 (60530079)
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Project Period (FY) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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Keywords | 物価の安定性 / 自己組織化 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、内生的景気循環モデルを資産市場振動や異質的家計分布などに拡張しながら、物価上昇率の平均と分散の正相関について明らかにすることを目的とした。また、サプライチェーン途絶や無形資産を核とする新産業の勃興など、内生的景気循環に関わる新しい現象についても積極的に対象に取り込み、多数の論文を報告することができた。 30年度は、本研究の主要目的である、物価上昇率とその振動の正相関についての理論的解析を完成することができた。その成果を、北海道大学Sapporo Summer Workshop on Monetary and Financial Economics、日本銀行金融研究所、一橋大学マクロ・金融ワークショップにおいて報告した。本研究分野(自己組織臨界現象)の第一人者であるJose Scheinkmanコロンビア大学教授からは、最適インフレ率については後の研究課題としてまずはインフレ率とインフレ振動の正相関について精緻に完成させた方が良いとの貴重なアドバイスを得た。その方向で論文を改訂し、主要な解析的命題について一般的で厳密な証明を与えることに成功した。その後、Scheinkman教授との共著論文とすることを申し入れ、快諾された。共著となった論文は国際学会に送付され、Society of Economic Dynamics 年次大会とSociety for Advancement of Economic Theory年次大会における口頭報告論文に採択された。今後は、これら大会にてコメントを集めて改訂した後、National Bureau of Economic Researchのワーキングペーパーに投稿する予定である。 もう一つ取り組んだ資産価格の冪乗的振動の論文は、有力学術誌であるTheoretical Economicsに改訂再投稿中である。
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