2015 Fiscal Year Research-status Report

マーシャル経済学の展開とその継承－レイトンとボウレイを中心として－

Research Project

Project/Area Number	15K03384
Research Institution	Osaka Prefecture University
Principal Investigator	近藤真司大阪府立大学, 経済学部, 教授 (50264817)
Project Period (FY)	2015-04-01 – 2018-03-31
Keywords	アルフレッド・マーシャル / ケンブリッジ学派 / アーサー・レオン・ボウレイ / ウォルター・レイトン / 経済学方法論
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的であるアーサー・レオン・ボウレイ（Arthur Lyon Bowley, 1869-1957)とウォルター・レイトン（Walter T. Layton, 1884-1966)のアルフレッド・マーシャル(Alfred Marshall, 1842-9124)との継承関係を研究するため，平成27年8月に9日間の日程で，イギリスのLSE（ロンドン大学）とブリティッシュ・ライブラリーでボウレイとレイトンの資料調査を実施した。LSEには，ボウレイ文書のコレクションが存在する。ブリティッシュ・ライブラリーにおいては，LSEやケンブリッジには存在しない資料の収集も行うことができた。初年度はマーシャルの経済学方法論の研究を行い，平成27年7月にマルサス学会で「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトルで報告を行った。本報告では，マーシャルのリカードウ（David Ricardo, 1772-1823）批判を検討し，リカードウの方法論を批判したバジョット(Walter Bagehot, 1826-1877), マーシャルから影響を受けたボウレイ，ネイヴィル・ケインズ(John Neville Keynes, 1852-1949)にも言及しながら彼の経済学方法論について考察を行った。本報告を学会での質疑応答やコメントを参考に原稿としてまとめ，マルサス学会に投稿した。本原稿は受理され，平成28年3月『マルサス学会年報』(第25号）に掲載された。マーシャルの有機的成長と組織の問題の検討を行い，平成28年7月メルボルンのFederation Business Schoolで開催されるオーストラリア経済学史学会（HETSA）にComposite Quasi-rent in Marshall's Organic Growth Theoryというタイトルで報告を予定している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 本研究課題の初年度の計画の一つは，イギリスでのボウレイとレイトンの資料調査であるので，平成27年8月にロンドン大学（LSE）とブリティッシュ・ライブラリーで資料調査を行った。ブリティッシュ・ライブラリーにおいて，LSEやケンブリッジ大学に存在しない資料の調査も行うことができた。その資料調査の結果，ボウレイとレイトンの著作目録を最新のものにすることができた。また，LSEでの経済学教育におけるボウレイの役割についての関係についても資料収集を行った。これまで，マーシャルの方法論の研究を進めてきたが，今年度はマーシャルの有機的成長論との関係より検討を進めるため，彼のリカードウ批判を明らかにすることができた。本研究は，ボウレイやレイトンの方法論との関係においても重要である。その研究を平成27年7月にマルサス学会において「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトルで報告を行った。同学会では，報告の討論者やリカードウやマルサスの研究者から有益なコメントを得ることができた。マルサス学会での助言やコメントをもとに，学会での報告論文を加筆・修正し，同学会に「マーシャルの経済学方法論に関する一考察」というタイトル論文を投稿した。投稿の結果，さらなる加筆・修正を加え受理され，平成28年3月『マルサス学会年報』に掲載された。平成28年7月メルボルンFederation Business Schoolで開催予定のオーストラリア経済学史学会（HETSA）での報告のため研究を進め報告の要旨をまとめ，学会報告を申し込んだ。
Strategy for Future Research Activity	マーシャルの有機的成長と組織からもたらされる複合的準地代との関係を検討するため研究を行い，平成28年7月メルボルンのFederation Business Schoolで開催されるオーストラリア経済学史学会（HETSA）に‘Composite Quasi-rent in Marshall’s Organic Growth Theory’というタイトルで報告を申し込んだ。同学会は，平成28年5月末までにフルペーパーの論文を用意する必要があるので，それまでに論文の執筆を行い完成させる。それをもとに平成28年7月に開催の学会報告のための準備を進める。さらに，学会報告でのコメントをもとに報告原稿に修正を加えて，原稿を完成させる。平成28年度の後期は，マーシャルとレイトン並びにボウレイの方法論との関係を明らかにするためさらなる研究を進める。マーシャルは演繹法に基づき研究を進めているが，彼にとっては帰納法か演繹法かの二者択一ではなく，現実の理解のためには帰納法の役割も認めている。彼の弟子であるボウレイやレイトンは帰納法を重視して，研究を進めている。そのため，平成27年度に行った資料調査で得た資料など，ボウレイやレイトンの一次資料を調べ，彼らの方法論を明らかにすることによりマーシャルの方法論との関係を明らかにする。本研究の成果を2月～3月に開催予定の国内の学会もしくは研究会で報告を行い，論文にまとめる。それと同時並行して，海外での学会報告の準備も行うことを計画している。